読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
966
百万円（通期売上高予想）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年7月1日〜2021年12月31日非連結（個別）日本基準売上高443百万円進捗 45.9%
営業利益17百万円進捗 85.0%
経常利益16百万円進捗 114.3%
純利益（親会社株主帰属）10百万円進捗 166.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益2円38銭
期末の財政状態
総資産1,519百万円
うち純資産 1,205 百万円自己資本比率 79.0%前期末比 +2.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,639
投資-2,330
財務-25,002
純増減-25,693
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,209,116千円
セグメント別売上高Data-Informed事業 443,821千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高966百万円（前年比 +33.8%）
営業利益20百万円（前年比 -62.5%）
経常利益14百万円（前年比 -71.4%）
純利益6百万円（前年比 -86.6%）
業績予想の修正修正なし
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
既存の大手顧客からの大型案件受注と新規顧客開拓により売上高が増加した一方、即戦力人材の採用、研究開発、上場準備に向けた管理機能強化への投資や、下期の人件費・上場関連費用により利益が減少する見通し。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する重要事象等も該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別損益の発生を見込んでいない
減価償却費3,626千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数5,193,400株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 443百万円 |
| 営業利益 | 17百万円 |
| 経常利益 | 16百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 10百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 2円38銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 79 / 前期末 76.8 |
| 総資産 | 1,519百万円 |
| 純資産 | 1,205百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,639千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,330千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -25,002千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,209,116千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 966百万円（前年比 +33.8%） / 営業利益 20百万円（前年比 -62.5%） / 経常利益 14百万円（前年比 -71.4%） / 純利益 6百万円（前年比 -86.6%） |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | Data-Informed事業 443,821千円 |
| 減価償却費 | 3,626千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別損益の発生を見込んでいない |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する重要事象等も該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 5,193,400株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 既存の大手顧客からの大型案件受注と新規顧客開拓により売上高が増加した一方、即戦力人材の採用、研究開発、上場準備に向けた管理機能強化への投資や、下期の人件費・上場関連費用により利益が減少する見通し。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は既存の大手顧客からの大型案件受注や新規顧客開拓により増加する見通し。利益面では、即戦力人材の採用、研究開発、上場準備に向けた管理機能強化への戦略的投資に加え、下期の人件費増加や上場関連費用の計上が利益を押し下げるとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。