情報システム障害・サイバー攻撃
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中18社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、自然災害、事故等による通信ネットワークの障害、ハードウエアやソフトウエアの欠陥、事故によるシステム障害、過失や妨害行為、コンピュータウイルスや第三者による不正アクセス等のサイバーアタックが生じた場合、システムや通信ネットワークが使用できなくなることや、当社グループが保存する個人ユーザー、又は企業クライアントの個人情報及び機密情報が損失又は流出することにより、当社グループの社会的信用、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
システム障害、サイバー攻撃、個人情報・機密情報の損失または流出のリスクを継続開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、自然災害、事故等による通信ネットワークの障害、ハードウエアやソフトウエアの欠陥、事故によるシステム障害、過失や妨害行為、コンピュータウイルスや第三者による不正アクセス等のサイバーアタックが生じた場合、システムや通信ネットワークが使用できなくなることや、当社グループが保存する個人ユーザー、又は企業クライアントの個人情報及び機密情報が損失又は流出することにより、当社グループの社会的信用、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
システム障害、サイバー攻撃、個人情報・機密情報の損失または流出のリスクを継続開示している。 - FY2022初出有価証券報告書
「しかしながら、自然災害、事故等による通信ネットワークの障害、ハードウエアやソフトウエアの欠陥、事故によるシステム障害、過失や妨害行為、コンピュータウイルスや第三者による不正アクセス等のサイバーアタックが生じた場合、システムや通信ネットワークが使用できなくなることや、当社グループが保存する個人ユーザー、又は企業クライアントの個人情報及び機密情報が損失又は流出することにより、当社グループの社会的信用、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ネットワーク障害、ハードウエア・ソフトウエア欠陥、ウイルス、不正アクセス等により、システム停止や情報損失・流出が発生するリスクを示している。バックアップ、ファイアウォール、遠隔地保管、ディザスタリカバリ体制を対応策としている。