読む価値
81重要
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
60290
千円（営業利益の前年同期比減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2023年12月期会社の説明として取り出せた項目 12 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高2,166,905千円+96.7%
営業利益174,537千円+74.3%
経常利益174,451千円+79.7%
純利益123,189千円+82.3%
売上総利益率63.8%
営業利益率8.1%
販管費1,207,346千円
当四半期3か月の実績
2023年12月期第4四半期単独
売上高
553,760千円
売上総利益
336,794千円
営業利益
50,409千円
純利益
36,110千円
通期業績予想
売上高
2,279,032千円
売上総利益
1,438,482千円
販管費
1,234,869千円
営業利益
203,612千円
経常利益
201,829千円
純利益
139,790千円
通期予想に対する進捗率 通期の予想に対して、いまどこまで進んだかの割合です。
売上高90.5%
売上総利益88.3%
販管費92.8%
営業利益65.9%
経常利益67.6%
純利益68.9%
この資料で会社が説明したこと
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
営業利益
売上総利益減少減少
販売促進費増加
人件費減少
その他費用減少
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
新卒採用関連商品の販売強化、中途採用商品及び成長戦略商品への投資継続。数値前提は非開示新しい施策
- 『re-quest/QJ FES』としてさいたまスーパーアリーナ等で大型就職フェアを開催予定
- 『re-quest/QJ navi 新卒』にインターン機能をリリース予定
- 『re-quest/QJ navi』のアプリ化を推進
- 低価格帯サブスクリプション型新プランの販売促進
- 美容師起点のECサービスを2023年12月に開始
- 美容師向け情報アプリを『re-quest/QJ』へリブランディング
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- 美容学生向け就職情報サイト掲載件数前年同期比105.7%
- スカウトメール等オプション商品の販売件数前年同期比120.4%
- 合同会社説明会参加者数約12000
- 美容師向け求人サイト会員登録者数10万名超
- re-quest/QJ naviのCVR125%
- 新規会員登録者数196.7%
- ヘアメイク手配年間取扱件数2,118件+162.4%
- 採用応援プラン売上高前年同期比102.4%
- 米国美容室の顧客数前年同期比102.2%
- 米国美容室の顧客単価前年同期比105.5%
- プロモーションメディアとタブレット・レンタルのクロスセル売上高前年同期比166.4%
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
- 米国美容室の顧客数前年同期比102.2%
- 米国美容室の顧客単価前年同期比105.5%
- ヘアメイク手配案件数・案件単価向上
セグメント別実績
サロンサポート事業
売上単一セグメントのため全社数値に相当
広告求人サービス
売上
1,563,045千円+97.2%
売上総利益
1,138,417千円+94.6%
紹介・派遣サービス
売上
390,834千円+88.3%
売上総利益
140,623千円+85.9%
教育(その他)サービス
売上
213,024千円+111.6%
売上総利益
102,842千円+105.1%
中期経営計画の目標
中期経営計画FY2023-FY2025の24/12期計画を実績に鑑みて見直し。具体的な目標値は非開示市場規模・シェア
美容サロン市場2023年予測1,499十億円
化粧品市場2022年2,370,000百万円
店舗数・拠点数
店舗数米国カリフォルニア州で2店舗
拠点数本社、関西ブランチ、東海ブランチ
従業員数
128名2023年12月末、当社グループ
期中の増減人員減の記載あり、人数は非開示
年間配当
2023年12月期42円
中間配当10円
期末配当32円
2024年12月期予想42円
配当性向
2023年12月期39.7%、2024年12月期予想39.7%| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2023年12月期 |
| 売上高 | 2,166,905千円（前年比 +96.7%） |
| 営業利益 | 174,537千円（前年比 +74.3%） |
| 経常利益 | 174,451千円（前年比 +79.7%） |
| 純利益 | 123,189千円（前年比 +82.3%） |
| 売上総利益率 | 63.8% |
| 営業利益率 | 8.1% |
| 販管費 | 1,207,346千円 |
| 当四半期3か月の実績 | 対象 2023年12月期第4四半期単独 / 売上高 553,760千円 / 売上総利益 336,794千円 / 営業利益 50,409千円 / 純利益 36,110千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,279,032千円 / 売上総利益 1,438,482千円 / 販管費 1,234,869千円 / 営業利益 203,612千円 / 経常利益 201,829千円 / 純利益 139,790千円 |
| 通期予想に対する進捗率 | 売上高 90.5% / 売上総利益 88.3% / 販管費 92.8% / 営業利益 65.9% / 経常利益 67.6% / 純利益 68.9% |
| セグメント別実績 | サロンサポート事業 売上 単一セグメントのため全社数値に相当 / 広告求人サービス 売上 1,563,045千円（前年比 +97.2%） / 売上総利益 1,138,417千円（前年比 +94.6%） / 紹介・派遣サービス 売上 390,834千円（前年比 +88.3%） / 売上総利益 140,623千円（前年比 +85.9%） / 教育(その他)サービス 売上 213,024千円（前年比 +111.6%） / 売上総利益 102,842千円（前年比 +105.1%） |
| 増減要因の内訳 | 営業利益 売上総利益減少 減少 / 販売促進費 増加 / 人件費 減少 / その他費用 減少 |
| 主要KPI | 指標名 美容学生向け就職情報サイト掲載件数 / 値 前年同期比105.7%、指標名 スカウトメール等オプション商品の販売件数 / 値 前年同期比120.4%、指標名 合同会社説明会参加者数 / 値 約12000、指標名 美容師向け求人サイト会員登録者数 / 値 10万名超、指標名 re-quest/QJ naviのCVR / 値 125%、指標名 新規会員登録者数 / 値 196.7%、指標名 ヘアメイク手配年間取扱件数 / 値 2,118件 / yoy_pct 162.4件、指標名 採用応援プラン売上高 / 値 前年同期比102.4%、指標名 米国美容室の顧客数 / 値 前年同期比102.2%、指標名 米国美容室の顧客単価 / 値 前年同期比105.5%、指標名 プロモーションメディアとタブレット・レンタルのクロスセル売上高 / 値 前年同期比166.4% |
| 単価と数量の指標 | 指標名 米国美容室の顧客数 / 値 前年同期比102.2%、指標名 米国美容室の顧客単価 / 値 前年同期比105.5%、指標名 ヘアメイク手配案件数・案件単価 / 値 向上 |
| 店舗数・拠点数 | 店舗数 米国カリフォルニア州で2店舗 / 拠点数 本社、関西ブランチ、東海ブランチ / 期中の出退店数 非開示 |
| 従業員数 | 128名（2023年12月末、当社グループ） |
| 業績見通しの前提 | 新卒採用関連商品の販売強化、中途採用商品及び成長戦略商品への投資継続。数値前提は非開示 |
| 中期経営計画の目標 | 中期経営計画FY2023-FY2025の24/12期計画を実績に鑑みて見直し。具体的な目標値は非開示 |
| 年間配当 | 2023年12月期 42円 / 中間配当 10円 / 期末配当 32円 / 2024年12月期予想 42円 |
| 配当性向 | 2023年12月期39.7%、2024年12月期予想39.7% |
| 市場規模・シェア | 美容サロン市場 2023年予測1,499十億円 / 化粧品市場 2022年2,370,000百万円 / 市場シェア 非開示 |
| 新しい施策 | 『re-quest/QJ FES』としてさいたまスーパーアリーナ等で大型就職フェアを開催予定、『re-quest/QJ navi 新卒』にインターン機能をリリース予定、『re-quest/QJ navi』のアプリ化を推進、低価格帯サブスクリプション型新プランの販売促進、美容師起点のECサービスを2023年12月に開始、美容師向け情報アプリを『re-quest/QJ』へリブランディング |
この書類が述べていない項目（7件）
計画に対する自己評価見通しに織り込んだリスク額財務目標自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高及び売上総利益が減少したため。広告求人サービスでは「re-quest/QJ navi」の応募件数が想定を下回り、紹介・派遣サービスでは人材紹介の成約数が想定を下回った。一方、販売費及び一般管理費をコントロールし、利益の減少幅を圧縮した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。