読む価値
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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
109628
千円（減損損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年10月1日〜2022年9月30日非連結（個別）日本基準売上高585百万円前年比 +16.4%
営業利益-99百万円
経常利益-113百万円
純利益（親会社株主帰属）-234百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△22.33円
売上高営業利益率△16.9%
期末の財政状態
総資産3,384百万円
うち純資産 2,217 百万円自己資本比率 65.5%前期末比 -5.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+337
投資-36
財務+1,612
純増減+1,913
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,740百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高850百万円（前年比 +45.4%）
営業利益-192百万円
経常利益-193百万円
純利益-195百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
円安や物価高等による世界経済の先行き不透明感から、パートナー候補企業が新規の研究開発の先延ばしや契約を断念したこと、一部のパイプラインの収益認識が翌期へ期ずれとなったこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失109,628千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 20千円 / 特別損失 固定資産除却損 87千円、減損損失 109,628千円
減価償却費25,110千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数11,146,000株
期末自己株式数―株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年10月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 585百万円（前年比 +16.4%） |
| 営業利益 | -99百万円 |
| 経常利益 | -113百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -234百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △22.33円 |
| 売上高営業利益率 | △16.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 65.5 / 前期末 71.1 |
| 総資産 | 3,384百万円 |
| 純資産 | 2,217百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 337百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -36百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,612百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,740百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 850百万円（前年比 +45.4%） / 営業利益 -192百万円 / 経常利益 -193百万円 / 純利益 -195百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 減価償却費 | 25,110千円 |
| 減損損失 | 109,628千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 20千円 / 特別損失 固定資産除却損 87千円、減損損失 109,628千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 11,146,000株 |
| 期末自己株式数 | ―株 |
| 業績の増減要因 | 円安や物価高等による世界経済の先行き不透明感から、パートナー候補企業が新規の研究開発の先延ばしや契約を断念したこと、一部のパイプラインの収益認識が翌期へ期ずれとなったこと。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。円安や物価高等による世界経済の先行き不透明感から、パートナー候補企業による新規研究開発の先延ばしや契約断念が一部で発生したこと、一部パイプラインの収益認識が翌期へ期ずれしたことにより、業績予想を下回った。また、固定資産の減損損失を計上したこと等により当期純損失が拡大した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。