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2027年6月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

第1四半期は、前年同期にはなかったTGC地方開催2件などにより、売上高と利益が大幅に増加した。通期業績予想は据え置かれた一方、年間配当予想は33円に修正された。

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規模
411.4
%(営業利益の前年同期比増加率)
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この期間の実績

第1四半期2026年7月1日〜2026年9月30日非連結(個別)日本基準
売上高1,826百万円前年比 +101.8%進捗 45.5%
営業利益317百万円前年比 +411.4%進捗 77.3%
経常利益318百万円前年比 +406.7%進捗 78.1%
純利益(親会社株主帰属)208百万円前年比 +429.3%進捗 77.6%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益80円21銭
期末の財政状態
総資産3,578百万円
うち純資産 2,004 百万円自己資本比率 56.0%前期末比 -2.9pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,009百万円(前年比 -8.4%)
営業利益410百万円(前年比 +3.0%)
経常利益407百万円(前年比 +3.3%)
純利益268百万円(前年比 +6.8%)
業績予想の修正なし
年間配当予想0円 → 33円
業績の増減要因

前年同期には実施がなかったTGC地方開催2件による増収効果等により、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期実績を上回った。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳当第1四半期は特別利益なし、特別損失なし(特別損失合計は「-」)
減価償却費26,261千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数2,756,100
期末自己株式数163,440
この期間の実績
項目内容
決算期区分第1四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2026年7月1日〜2026年9月30日
売上高1,826百万円(前年比 +101.8%)
営業利益317百万円(前年比 +411.4%)
経常利益318百万円(前年比 +406.7%)
親会社株主に帰属する当期純利益208百万円(前年比 +429.3%)
1株当たり当期純利益80円21銭
自己資本比率当期末 56 / 前期末 58.9
総資産3,578百万円
純資産2,004百万円
通期業績予想売上高 4,009百万円(前年比 -8.4%) / 営業利益 410百万円(前年比 +3.0%) / 経常利益 407百万円(前年比 +3.3%) / 純利益 268百万円(前年比 +6.8%)
業績予想の修正なし
年間配当予想0円 → 33円
減価償却費26,261千円
特別損益の内訳当第1四半期は特別利益なし、特別損失なし(特別損失合計は「-」)
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数2,756,100
期末自己株式数163,440
業績の増減要因前年同期には実施がなかったTGC地方開催2件による増収効果等により、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期実績を上回った。
この書類が述べていない項目(14件)
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

前年同期には実施がなかったTGC地方開催2件による増収効果等。TGCプロデュース領域では協賛枠・来場者チケットの完売、コンテンツプロデュース・ブランディング領域ではロイヤリティ受領やブランディング案件の堅調な推移が寄与した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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