読む価値
35軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
11.5
売上高の前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年7月1日〜2026年6月30日非連結（個別）日本基準売上高4,375百万円前年比 +11.5%
営業利益398百万円前年比 +13.4%
経常利益394百万円前年比 +15.5%
純利益（親会社株主帰属）251百万円前年比 +45.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益96.64円
売上高営業利益率9.1%
期末の財政状態
総資産3,102百万円
うち純資産 1,826 百万円自己資本比率 58.9%前期末比 -1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+343
投資-33
財務-109
純増減+201
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,044百万円
地域別売上高
日本3,932.3689.9%
韓国393.809.0%
その他49.571.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,009百万円（前年比 -8.4%）
営業利益410百万円（前年比 +3.0%）
経常利益407百万円（前年比 +3.3%）
純利益268百万円（前年比 +6.8%）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
TGCプロデュース領域では協賛枠・来場者チケットの完売などにより売上高が増加し、コンテンツプロデュース・ブランディング領域ではTGCのブランド力を活用したロイヤリティ案件や比較的大型のブランディング案件により増加した。デジタル広告領域は減少した。人件費・物価の上昇や人的資本投資によりコストは増加したが、増収効果により営業利益・経常利益・当期純利益は増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2026年8月14日開催の取締役会で、普通株式53,000株を上限、取得価額総額1億円を上限として、2026年9月1日から11月30日まで市場買付により自己株式を取得することを決議した。
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 投資有価証券評価損 26千円
減価償却費20,695千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者の記載なし）
期末発行済株式数2,756,100
期末自己株式数147,940
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年7月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 4,375百万円（前年比 +11.5%） |
| 営業利益 | 398百万円（前年比 +13.4%） |
| 経常利益 | 394百万円（前年比 +15.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 251百万円（前年比 +45.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 96.64円 |
| 売上高営業利益率 | 9.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 58.9% / 前期末 60.8% |
| 総資産 | 3,102百万円 |
| 純資産 | 1,826百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 343百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -33百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -109百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,044百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,009百万円（前年比 -8.4%） / 営業利益 410百万円（前年比 +3.0%） / 経常利益 407百万円（前年比 +3.3%） / 純利益 268百万円（前年比 +6.8%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 地域別売上高 | 日本 3,932.36百万円 / 韓国 393.80百万円 / その他 49.57百万円 |
| 減価償却費 | 20,695千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 投資有価証券評価損 26千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2026年8月14日開催の取締役会で、普通株式53,000株を上限、取得価額総額1億円を上限として、2026年9月1日から11月30日まで市場買付により自己株式を取得することを決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 2,756,100 |
| 期末自己株式数 | 147,940 |
| 業績の増減要因 | TGCプロデュース領域では協賛枠・来場者チケットの完売などにより売上高が増加し、コンテンツプロデュース・ブランディング領域ではTGCのブランド力を活用したロイヤリティ案件や比較的大型のブランディング案件により増加した。デジタル広告領域は減少した。人件費・物価の上昇や人的資本投資によりコストは増加したが、増収効果により営業利益・経常利益・当期純利益は増加した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。TGCの協賛枠・来場者チケットの完売、比較的大型のブランディング案件などにより増収となった。一方、人件費・物価の上昇や賃金ベースアップ、中途採用の拡大によりコストも増加したが、増収効果により利益が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。