読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-30.8
%（営業利益の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年７月１日～2025年６月30日非連結（個別）日本基準売上高3,925百万円前年比 -0.8%
営業利益351百万円前年比 -30.8%
経常利益341百万円前年比 -31.2%
純利益（親会社株主帰属）173百万円前年比 -47.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益64.58円
売上高営業利益率9
期末の財政状態
総資産2,586百万円
うち純資産 1,571 百万円自己資本比率 60.8%前期末比 +7.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+568
投資-83
財務-570
純増減-85
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,844百万円
セグメント別売上高
TGCプロデュース領域2,99876.4%+1.7%
コンテンツプロデュース・ブランディング領域86822.1%-7.8%
デジタル広告領域571.5%-12.0%
地域別売上高
日本3,847,49798.0%
韓国75,4041.9%
米国2,7700.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,051百万円（前年比 +3.2%）
営業利益520百万円（前年比 +48.1%）
経常利益517百万円（前年比 +51.7%）
純利益333百万円（前年比 +92.9%）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
TGCプロデュース領域は協賛枠及び来場者チケットの完売等により売上高が1.7％増加した一方、コンテンツプロデュース・ブランディング領域は契約変更により7.8％減少した。人件費・物価上昇による売上原価率の上昇、賃金ベースアップや中途採用拡大による販売費及び一般管理費の増加も利益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 国庫補助金 7,500千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 29,848千円、固定資産圧縮損 7,500千円
減価償却費20,378千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数2,754,400株
期末自己株式数147,909株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年７月１日～2025年６月30日 |
| 売上高 | 3,925百万円（前年比 -0.8%） |
| 営業利益 | 351百万円（前年比 -30.8%） |
| 経常利益 | 341百万円（前年比 -31.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 173百万円（前年比 -47.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 64.58円 |
| 売上高営業利益率 | 9 |
| 自己資本比率 | 当期末 60.8 / 前期末 53.3 |
| 総資産 | 2,586百万円 |
| 純資産 | 1,571百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 568百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -83百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -570百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,844百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,051百万円（前年比 +3.2%） / 営業利益 520百万円（前年比 +48.1%） / 経常利益 517百万円（前年比 +51.7%） / 純利益 333百万円（前年比 +92.9%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | TGCプロデュース領域 2,998百万円（前年比 +1.7%） / コンテンツプロデュース・ブランディング領域 868百万円（前年比 -7.8%） / デジタル広告領域 57百万円（前年比 -12.0%） |
| 地域別売上高 | 日本 3,847,497千円 / 韓国 75,404千円 / 米国 2,770千円 |
| 減価償却費 | 20,378千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 国庫補助金 7,500千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 29,848千円、固定資産圧縮損 7,500千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 2,754,400株 |
| 期末自己株式数 | 147,909株 |
| 業績の増減要因 | TGCプロデュース領域は協賛枠及び来場者チケットの完売等により売上高が1.7％増加した一方、コンテンツプロデュース・ブランディング領域は契約変更により7.8％減少した。人件費・物価上昇による売上原価率の上昇、賃金ベースアップや中途採用拡大による販売費及び一般管理費の増加も利益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コンテンツプロデュース・ブランディング領域では契約変更により売上が減少した。加えて、人件費や物価の上昇で売上原価率が上昇し、賃金ベースアップや中途採用拡大などの人的資本投資により販売費及び一般管理費も増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。