船舶運航上の事故・海洋汚染リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、安全運航と海洋の環境汚染防止とを業務上の最重要課題の一つに掲げ、船員教育や訓練システムに最大限の注力をして、事故防止、海洋汚染防止に取り組んでいます。」
船員教育・訓練システム、船舶保険等による事故・海洋汚染リスクへの対応方針が継続して記載された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、安全運航と海洋の環境汚染防止とを業務上の最重要課題の一つに掲げ、船員教育や訓練システムに最大限の注力をして、事故防止、海洋汚染防止に取り組んでいます。」
船員教育・訓練システム、船舶保険等による事故・海洋汚染リスクへの対応方針が継続して記載された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、安全運航と海洋の環境汚染防止とを業務上の最重要課題の一つに掲げ、船員教育や訓練システムに最大限の注力をして、事故防止、海洋汚染防止に取り組んでいます。」
船員教育・訓練システム、船舶保険等による事故・海洋汚染リスクへの対応方針が継続して記載された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、安全運航と海洋の環境汚染防止とを業務上の最重要課題の一つに掲げ、船員教育や訓練システムに最大限の注力をして、事故防止、海洋汚染防止に取り組んでいます。」
船員教育・訓練、船舶保険等によって事故・海洋汚染リスクに対応する方針が継続された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、安全運航と海洋の環境汚染防止とを業務上の最重要課題の一つに掲げ、船員教育や訓練システムに最大限の注力をして、事故防止、海洋汚染防止に取り組んでいます。」
船員教育・訓練、船舶保険等によって事故・海洋汚染リスクに対応する方針が継続された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、万一の不慮の事故・海洋汚染等が発生し、特に油濁による大規模な海洋汚染が生じた場合には、当社グループの事業に影響を及ぼす可能性もあります。」
船員教育・訓練、船舶保険等による対応とともに、事故・海洋汚染の事業影響リスクが継続して記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、万一の不慮の事故・海洋汚染等が発生し、特に油濁による大規模な海洋汚染が生じた場合には、当社グループの事業に影響を及ぼす可能性もあります。」
船員教育・訓練、船舶保険等による対応とともに、事故・海洋汚染の事業影響リスクが継続して記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、万一の不慮の事故・海洋汚染等が発生し、特に油濁による大規模な海洋汚染が生じた場合には、当社グループの事業に影響を及ぼす可能性もあります。」
船員教育・訓練や船舶保険による対応を記載しつつ、不慮の事故や大規模な油濁汚染が発生した場合の事業影響をリスクとして示している。