中長期主体の傭船契約による経営基盤の維持・向上
FY2017に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、安全運航体制の確保により、中長期の傭船契約を主体に、経営基盤の維持・向上に努めていきます。」
安全運航体制と中長期主体の傭船契約により経営基盤を維持・向上する方針が再確認された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「同時に安全運航体制の確保により、中長期の傭船契約を主体に、経営基盤の維持・向上に努力を重ねていきます。」
船隊整備、安全運航、中長期主体の傭船契約によって経営基盤を維持・向上する方針が再確認された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「外航海運業部門においては、ロシアのウクライナ侵攻や中東情勢などの地政学的環境および為替や金利動向などの世界的な経済的環境の変化は海運市況全般に大きな影響を与えるものと考え、今後の動向を注視し、これら変化する状況に的確に対応すべく船隊の整備・充実を進め、同時に安全運航体制の確保により、中長期の傭船契約を主体に、経営基盤の維持・向上に努力を重ねていきます。」
船隊整備、安全運航、中長期主体の傭船契約によって経営基盤を維持・向上する方針が、ウクライナ情勢や中東情勢への対応として再確認された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「外航海運業部門においては、世界的にポストコロナに向かう中での荷動きの変化、また、ロシアによるウクライナ侵攻は引き続きいずれの船種の市況にも大きな影響を与えるものと考え、今後の動向を注視し、これら変化する状況に的確に対応すべく船隊の整備・充実を進め、同時に安全運航体制の確保により、中長期の傭船契約を主体に、経営基盤の維持・向上に努力を重ねていきます。」
船隊整備、安全運航、中長期主体の傭船契約によって経営基盤を維持・向上する方針が、ポストコロナとウクライナ情勢への対応として再確認された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの事業の根幹である外航海運業部門については、新型コロナウイルスの感染拡大による原油需要減・自動車メーカーの生産休止などによる物流の落ち込みなどの影響が懸念されますが、変化する状況に的確に対応すべく船隊の整備・充実を進め、同時に安全運航体制の確保により、中長期の傭船契約を主体に、経営基盤の維持・向上に努力を重ねていきます。」
新型コロナウイルスによる物流減少を懸念しつつ、船隊整備・安全運航・中長期主体の傭船契約による経営基盤維持の方針を再確認した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「外航海運業部門が、当社グループの事業の根幹であることを認識し、船隊の整備・充実と安全運航体制の確保により裏付けされる中長期主体の傭船契約により、経営基盤の維持・向上に努力を重ねていきます。」
船隊整備、安全運航、中長期主体の傭船契約によって経営基盤を維持・向上する方針が再掲された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「外航海運業部門が、当社グループの事業の根幹であることを認識し、船隊の整備・充実と安全運航体制の確保により裏付けされる中長期主体の傭船契約により、経営基盤の維持・向上に努力を重ねていきます。」
船隊整備、安全運航、中長期主体の傭船契約によって経営基盤を維持・向上する方針が再確認された。 - FY2017初出有価証券報告書
「船隊の整備・充実と安全運航体制の確保により裏付けされる中長期主体の傭船契約により、経営基盤の維持・向上に努力を重ねていきます。」
船隊整備と安全運航を基盤とする中長期主体の傭船契約を、経営基盤の維持・向上の手段として示している。