Komori
AZ−COM丸和ホールディングス(9090)・施策対象株式数更新

取締役に対する業績連動型株式報酬制度

FY2017-Q2に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

7記載
10年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2018前進FY2021その他FY2023 – FY20252016: 12017: 220172018: 120182019: 020192020: 020202021: 120212022: 020222023: 120232024: 020242025: 12025
同じテーマの他社
業績連動型株式報酬制度72社が書いているテーマ・逆風1社・追い風70社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。34社中5社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている72社のうち14社を表示しています。上の文は72社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025対象株式数更新有価証券報告書

    「② 取締役等に取得させる予定の株式の総数 218,188株」

    業績連動型株式報酬制度の対象予定株式数を218,188株として開示した。
  2. FY2023対象株式数更新有価証券報告書

    「取締役等に取得させる予定の株式の総数 225,276株」

    業績連動型株式報酬制度について、対象予定株式数を225,276株として開示した。制度の目的、業績連動係数、退任時給付の仕組みも具体的に記載している。
  3. FY2021前進有価証券報告書

    「取締役等に取得させる予定の株式の総数 227,200株」

    業績連動型株式報酬制度の対象予定株式数が227,200株として開示され、業績連動係数や退任時給付など制度運用の詳細も示された。
  4. FY2018再掲有価証券報告書

    「取締役等に取得させる予定の株式の総数 56,800株」

    業績連動型株式報酬制度を継続し、株式分割後の対象予定株式数56,800株を開示している。
  5. FY2017再掲有価証券報告書

    「取締役等に取得させる予定の株式の総数 28,400株」

    業績連動型株式報酬制度の対象株式数として28,400株が記載された。制度自体は引き続き運用されている。
  6. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、当社及び当社の子会社(以下、「対象会社」という)の取締役(社外取締役を除く。以下、「取締役等」という)を対象に、中長期的視野をもって、業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、当社の業績との連動性が高く、かつ透明性・客観性の高い報酬制度である「業績連動型株式報酬制度」(以下、「本制度」という)を導入しております。」

    取締役等を対象とした業績連動型株式報酬制度を引き続き運用している。
  7. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「当社は、当社及び当社の子会社(以下、「対象会社」という)の取締役(社外取締役を除く。以下、「取締役等」という)を対象に、中長期的視野をもって、業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、当社の業績との連動性が高く、かつ透明性・客観性の高い報酬制度である「業績連動型株式報酬制度」(以下、「本制度」という)を導入しております。」

    取締役等を対象に、業績達成度等に応じて株式を給付する制度の導入が記載された。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
AZ−COM丸和ホールディングスの次の決算発表は2026-11-09の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
取締役に対する業績連動型株式報酬制度|AZ−COM丸和ホールディングス(9090)の変遷 | Komori