既存顧客の物量減少による減益影響
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2019-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2019-Q3削除有価証券報告書
「利益面におきましては、外注費や燃料価格の上昇などのコストアップなどがありましたが、拡販や料金改定、連結子会社化による増益効果、さらに退職給付債務に係る数理差異の費用処理額の減少もあり、連結営業利益は１５７億９４百万円と前年同期比１８．３％の増益、連結経常利益は１６０億６５百万円と前年同期比１９．３％の増益となりました。」
従来記載されていた既存顧客の物量減少は、当四半期の利益要因の説明から消えた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、拡販および日本マリン株式会社や安全輸送株式会社などの連結子会社化による増益効果がありましたが、既存顧客の物量減少、傭車費をはじめとする外注費や燃料価格の上昇、退職給付債務に係る数理計算上の差異によるコストアップなどがあり」
既存顧客の物量減少が、引き続き利益面の減益要因として記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、拡販および日本マリン株式会社などの連結子会社化による増益効果がありましたが、既存顧客の物量減少や昨年の熊本地震に関連する需要の剥落に加え、燃料価格の上昇や退職給付債務に係る数理計算上の差異によるコストアップなどがあり」
既存顧客の物量減少が、引き続き営業利益の減益要因として記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、拡販および日本マリン株式会社などの連結子会社化による増益効果がありましたが、既存顧客の物量減少や昨年の熊本地震に関連する需要の剥落に加え、燃料価格の上昇や退職給付債務に係る数理計算上の差異によるコストアップなどがあり、連結営業利益は３８億３０百万円と対前年同期比７．９％の減益、連結経常利益は３９億５４百万円と対前年同期比２．３％の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は１９億１百万円と対前年同期比９．３％の減益となりました。」
既存顧客の物量減少が引き続き減益要因として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「既存顧客の物量減少による減益影響で、連結営業利益は１７０億８１百万円と対前年同期比２．４％の減益となりました。」
既存顧客の物量減少が通期でも営業利益の減益要因として実際に発生した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、既存顧客の物量減少による減益影響がありましたが、拡販による増益効果や、料金改定、燃料価格低下などもあり」
既存顧客の物量減少が引き続き減益影響として記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、既存顧客の物量減少による減益影響がありましたが、拡販による増益効果や、料金改定、燃料価格低下の効果もあり、連結営業利益は８８億７５百万円と対前年同期比７．４％の増益、連結経常利益は８７億４１百万円と対前年同期比１０．６％の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は４４億７１百万円と対前年同期比３．４％の増益となりました。」
既存顧客の物量減少が減益要因として続く一方、拡販、料金改定、燃料価格低下が増益要因として記載された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益面におきましては、既存顧客の物量減少による減益影響もありましたが、拡販による増益効果や、前年同期に比べ燃料価格が低下したことなどにより、連結営業利益は４１億５６百万円と対前年同期比８．２％の増益となりました。」
既存顧客の物量減少が当四半期の減益要因として実際に記載された。