三事業を軸とするグローバルなソリューション企業
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「物流事業においては、2026年のあるべき姿を「顧客ロジスティクスの最適化・高度化を担うソリューション企業」と定めておりますが、昨年の中期経営計画見直しにおいて、当社グループの強みが活かせる鉄鋼・化学・電気電子業界にターゲット業界の絞り込みを行いました。2030年の長期に向けては、個別の顧客から業界全体の最適化を提供することを目指してまいります。」
物流事業を顧客単位から業界全体の最適化を担うソリューション企業へ発展させる2026年・2030年の方向性と、鉄鋼・化学・電気電子への対象業界の絞り込みを再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「物流事業においては、2026年のあるべき姿を「顧客ロジスティクスの最適化・高度化を担うソリューション企業」と定め、2030年の長期に向けては、個別の顧客から業界全体の最適化を提供することを目指してまいります。」
顧客単位から業界全体の最適化へ広げるソリューション企業像を、2026年・2030年の時間軸とともに継続している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「物流事業においては、2026年のあるべき姿を「顧客ロジスティクスの最適化・高度化を担うソリューション企業」と定め、2030年の長期に向けては、個別の顧客から業界全体の最適化を提供することを目指してまいります。」
三事業を軸とするグローバルなソリューション企業という従来方針を、中期の物流事業では顧客単位、長期では業界全体の最適化を担う企業へと具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「各事業分野における豊富な実績と、技術・技能に裏付けられた質の高いサービスを提供することにより、お客様・株主・従業員・社会（地域）から信頼を獲得し、世の中から選ばれる企業であり続ける事を目指してまいります。」
質の高いサービスを通じてステークホルダーから信頼を得て、選ばれ続ける企業を目指す方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「３ＰＬ、３ＰＭ(一括メンテナンス)の拡大、「山九のユニーク」の推進による「一括化」を進めてまいります。長期ビジョンにおいてコア事業に掲げている、「プラント・エンジニアリング（機工）」、「オペレーション・サポート（工場構内サービス）」、「ロジスティクス（物流）」、３事業のそれぞれが強みを磨くとともに各事業が連携し、工場建設から構内における操業・メンテナンス、原材料や製品の物流まで、ワンストップのサービスを提供することができる「山九のユニーク」を推進してまいります。」
三事業を連携させた3PL・3PM・「山九のユニーク」によるワンストップサービスを、2020＋の事業領域確保策として引き続き位置付けている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「プラント・エンジニアリング（機工）」、「オペレーション・サポート（工場構内サービス）」、「ロジスティクス（物流）」、３事業がそれぞれが強みを磨くとともに各事業が連携し、工場建設から構内における操業・メンテナンス、原材料や製品の物流まで、ワンストップのサービスを提供することができる「山九のユニーク」を武器として新しい事業領域にも進出し、グローバルに事業を拡大していくことを目指しております。」
三事業の連携によるワンストップサービス「山九のユニーク」と、グローバルな事業拡大を引き続き中核方針としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「特に当連結会計年度は機工事業の人財育成ならびに戦略的な投資を進めるとともに、事業拡大と収益力強化に向け「山九のユニーク」を展開、「プラントエンジニアリング」・「ロジスティクス」・「オペレーションサポート」の各事業において中期戦略に取り組んでおります。」
三事業を結び付けた「山九のユニーク」を展開し、各事業で中期戦略に取り組む方向性を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「事業の基盤となる「プラント・エンジニアリング」「ロジスティクス」「オペレーションサポート」を有機的に結び付けた「山九のユニーク」を展開し、国内外でお客様に貢献するソリューション企業となるよう取り組んでおります。」
三事業を基盤として国内外で顧客に貢献するソリューション企業を目指す方向性を、三事業の有機的連携という表現で再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「２０１８年の創立１００周年に向け、「「ロジスティクス（物流）」、「プラント・エンジニアリング（機工）」、「オペレーション・サポート（工場構内サービス）」の３つの事業を軸に、自らがグローバル化し、お客様の国際化に貢献するソリューション企業を目指す」ことを事業の方向性として掲げる」
2018年の創立100周年を期限として、三事業を軸にグローバル化する方向性を示している。