原油・電力・株価・地価の変動
FY2016に初出。13回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- 2026-07-30その他決算
「資産の部では、保有上場株式の時価上昇による投資有価証券の増加があったものの、有価証券や流動資産その他の減少等により、前連結会計年度末に比べ30億98百万円減少の１兆620億２百万円となりました。」
保有上場株式の時価上昇により投資有価証券及びその他有価証券評価差額金が増加した。 - FY2026保有上場株式の時価上昇による評価差額金増加有価証券報告書
「保有上場株式の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が140億29百万円増加した」
保有上場株式の時価上昇により、その他有価証券評価差額金が216億53百万円から356億82百万円へ増加した。 - FY2026-H1上期の保有株式時価上昇による評価差額金増加有価証券報告書
「純資産の部では、自己株式の取得や剰余金の配当による減少があったものの、親会社株主に帰属する中間純利益の計上や保有上場株式の時価上昇によるその他有価証券評価差額金の増加等により、前連結会計年度末に比べ90億41百万円増加の3,389億６百万円となりました。」
保有上場株式の時価上昇により、その他有価証券評価差額金は216億53百万円から278億55百万円へ増加した。 - FY2025-H1上期の保有株式時価下落による評価差額金減少有価証券報告書
「純資産の部では、剰余金の配当や保有上場株式の時価下落によるその他有価証券評価差額金の減少があったものの、親会社株主に帰属する中間純利益の計上等により、前連結会計年度末に比べ63億80百万円増加の3,134億82百万円となりました。」
保有上場株式の時価下落により、その他有価証券評価差額金が前期末の210億43百万円から188億42百万円へ減少した。株価変動リスクに関する財務状態の更新である。 - FY2024通期の保有株式時価上昇による投資有価証券増加有価証券報告書
「保有上場株式の時価上昇により投資有価証券が159億42百万円増加したことや、現金及び預金が48億77百万円増加したことによるものであります。」
保有上場株式の時価上昇により投資有価証券が159億42百万円増加し、その他有価証券評価差額金も92億70百万円増加した。 - FY2024-Q3保有上場株式の時価上昇と投資有価証券評価損の第3四半期更新有価証券報告書
「資産の部では、保有上場株式の時価上昇による投資有価証券の増加があったものの、減価償却の進捗や商品及び製品の減少等により、前連結会計年度末に比べ92億14百万円減少の9,258億99百万円となりました。 投資有価証券評価損 － 332」
保有上場株式の時価上昇により投資有価証券が増加し、その他有価証券評価差額金も増加した。一方、投資有価証券評価損332百万円の計上を第3四半期累計で開示している。 - FY2024-Q2保有上場株式の時価上昇と投資有価証券評価損の計上有価証券報告書
「資産の部では、保有上場株式の時価上昇による投資有価証券の増加や連続立体交差化工事の進捗等による建設仮勘定の増加があったものの、現金及び預金の減少や減価償却の進捗等により、前連結会計年度末に比べ86億97百万円減少の9,264億15百万円となりました。 投資有価証券評価損 － 332」
保有上場株式の時価上昇により投資有価証券とその他有価証券評価差額金が増加した一方、当第2四半期累計期間に投資有価証券評価損332百万円を計上した。 - FY2024-Q1保有上場株式の時価上昇と投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「資産の部では、保有上場株式の時価上昇による投資有価証券の増加があったものの、現金及び預金の減少や未収金の回収による流動資産その他の減少等により、前連結会計年度末に比べ71億45百万円減少の9,279億68百万円となりました。」
保有上場株式の時価上昇により投資有価証券が増加し、その他有価証券評価差額金も増加した。一方、損益計算書では投資有価証券評価損332百万円を計上している。 - FY2023-Q3保有上場株式の評価差額金増加有価証券報告書
「純資産の部では、剰余金の配当による減少があったものの、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による増加があったこと等により、前連結会計年度末に比べ99億36百万円増加の2,706億52百万円となりました。」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の98億01百万円から109億50百万円へ増加した。保有株式の時価変動に関する財務状態の更新である。 - FY2023-Q2保有上場株式の時価下落による評価差額金減少有価証券報告書
「純資産の部では、剰余金の配当及び保有上場株式の時価下落によるその他有価証券評価差額金の減少があったものの、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による増加があったこと等により、前連結会計年度末に比べ32億71百万円増加の2,639億87百万円となりました。」
保有上場株式の時価下落により、その他有価証券評価差額金は98億01百万円から90億68百万円へ減少した。減損処理の発生については記載されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このほか、為替の変動、原油価格の高騰による電力料金の値上げや資材価格の高騰が、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。さらに、投資有価証券に係る株価変動、保有不動産の地価変動等により株式や低収益物件等の減損処理が必要になる場合、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替、エネルギー・資材価格、株価・地価変動のリスクを継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「このほか、為替の変動、原油価格の高騰による電力料金の値上げや資材価格の高騰が、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。さらに、投資有価証券に係る株価変動、保有不動産の地価変動等により株式や低収益物件等の減損処理が必要になる場合、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原油・電力、株価、地価の変動に加え、為替及び資材価格の変動を明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の高騰及び原子力発電所の運転休止に伴う電力供給不足や電力料金の値上げが、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。さらに、投資有価証券に係る株価変動、保有不動産の地価変動等により株式や低収益物件等の減損処理が必要になる場合、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
エネルギー価格・供給、株価、地価の変動を業績・財務上のリスクとして開示。