物流センターを中核とする3PL物流と貨物自動車運送
FY2016に初出。32回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026連結子会社39社への増加とクラスター等の追加有価証券報告書
「当企業グループは、当社及び子会社43社で構成され、物流センター事業をコアとする３ＰＬ物流と貨物自動車運送事業を主な業務とし、それぞれグループ内において相互に連携を図り、事業活動を展開しております。」
基本的な事業構成は継続しているが、グループ会社数は前年度の38社から43社となり、連結子会社は39社となった。石丸運輸、バンスポート、クラスター等の取得により連結範囲が拡大している。 - FY2026-H1連結子会社の増加有価証券報告書
「これは主に、設備投資により固定資産が増加したことと連結子会社が増加したことによるものであります。」
事業内容自体に重要な変更はないとする一方、設備投資および連結子会社の増加により総資産が増加したと記載している。石丸運輸・バンスポート等の取得によるグループ拡大が反映されている。 - FY2025グループ会社数の再編とリケンの連結化有価証券報告書
「当企業グループは、当社及び子会社38社で構成され、物流センター事業をコアとする３ＰＬ物流と貨物自動車運送事業を主な業務とし、それぞれグループ内において相互に連携を図り、事業活動を展開しております。」
物流センター事業をコアとする基本構成は継続しているが、グループ会社数は前年度の43社から38社となった。連結子会社は34社で、リケン株式会社の連結化や鉢盛運送株式会社の連結範囲への組入れ、Masseの清算を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業をコアとする3PL物流・貨物自動車運送を中心とする事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024子会社43社への拡大有価証券報告書
「当企業グループは、当社及び子会社43社で構成され、物流センター事業をコアとする３ＰＬ物流と貨物自動車運送事業を主な業務とし、それぞれグループ内において相互に連携を図り、事業活動を展開しております。」
物流センター事業をコアとする3PL物流・貨物自動車運送という基本構成は継続している。子会社数は前年度の31社から43社へ増加し、山里物流サービス、京阪久宝HD、サカイアゼットロジ等の子会社化を含むグループ拡大を反映している。 - FY2024-Q2サカイグループの子会社化による関係会社追加有価証券報告書
「2023年７月に子会社化したサカイグループにつきましては、第３四半期以降、順次業績への寄与を見込んでおります。」
事業内容欄では主要関係会社に異動なしとする一方、業績説明では2023年7月に子会社化したサカイグループを記載しており、グループ会社が追加されている。 - FY2024-Q1京阪久宝ＨＤ・山里物流サービスの子会社化による関係会社追加有価証券報告書
「Ｍ＆Ａの状況につきましては、2023年６月に京阪久宝ＨＤ(株)を子会社化し、第２四半期以降、順次業績への寄与を見込んでおります。 増収の主な要因につきましては、輸送物量が低調であったものの、燃料価格による影響を価格転嫁できたことや2023年４月に(株)山里物流サービスを子会社化したことによるものであります。」
事業内容欄では重要な変更・主要関係会社の異動なしとする一方、セグメント説明では京阪久宝ＨＤと山里物流サービスの子会社化を記載しており、グループ会社が追加されている。 - FY2023子会社数31社への増加有価証券報告書
「当企業グループは、当社及び子会社31社で構成され、物流センター事業をコアとする３ＰＬ物流と貨物自動車運送事業を主な業務とし、それぞれグループ内において相互に連携を図り、事業活動を展開しております。」
物流センター事業を中核とする3PL物流・貨物自動車運送という基本構成は継続している。子会社数は前年度の30社から31社となり、東日本急行の子会社化等を反映している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1東日本急行の子会社化によるグループ会社追加有価証券報告書
「増収増益の主な要因につきましては、物流センター運営の充実と前連結会計年度及び当連結会計年度に受託した新規センターが順次業績に寄与したこと、東日本急行(株)を子会社化したことによるものであります。」
事業内容の説明では主要な関係会社に異動はないとする一方、セグメント業績では東日本急行の子会社化を記載しており、グループ会社が追加されている。 - FY2022グループ会社数の増加と新規取得会社の追加有価証券報告書
「当企業グループは、当社及び子会社30社で構成され、物流センター事業をコアとする３ＰＬ物流と貨物自動車運送事業を主な業務とし、それぞれグループ内において相互に連携を図り、事業活動を展開しております。」
基本的な事業構成は継続しているが、グループは当社及び子会社30社で構成されると記載している。大一運送・大一通商、中神運送などの取得によりグループ会社が拡大している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021連結子会社数増加と栄進急送・マルコ物流の追加有価証券報告書
「当企業グループは、当社及び子会社26社で構成され、物流センター事業をコアとする３ＰＬ物流と貨物自動車運送事業を主な業務とし、それぞれグループ内において相互に連携を図り、事業活動を展開しております。」
基本的な事業構成は継続しているが、子会社数は前回の25社から26社となった。2021年2月に栄進急送及びマルコ物流を取得し、グループ構成が拡大している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の期首において、当社の連結子会社である㈱ロジ・レックスが、同じく当社の連結子会社であった㈱ジェイビーエスを吸収合併したことにより、事業セグメントの変更を行っております。これに伴い、従来「貨物自動車運送事業」として区分しておりました㈱ロジ・レックスの財務情報は、「物流センター事業」に含めております。」
ロジ・レックスによるジェイビーエス吸収合併に伴う事業セグメント区分変更を、前年同期比較の前提として再確認している。 - FY2021-Q1連結子会社間合併による事業セグメント区分変更有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱ロジ・レックスが、同じく当社の連結子会社であった㈱ジェイビーエスを吸収合併したことにより、事業セグメントの変更を行っております。これに伴い、従来「貨物自動車運送事業」として区分しておりました㈱ロジ・レックスの財務情報は「物流センター事業」に含めております。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更はないとする一方、ロジ・レックスによるジェイビーエスの吸収合併に伴い、ロジ・レックスの財務情報を貨物自動車運送事業から物流センター事業へ区分変更している。 - FY2020連結子会社数の増加とシティーラインの追加有価証券報告書
「当企業グループは、当社及び子会社25社で構成され、物流センター事業をコアとする３ＰＬ物流と貨物自動車運送事業を主な業務とし、それぞれグループ内において相互に連携を図り、事業活動を展開しております。」
物流センター事業を中核とする３ＰＬ物流・貨物自動車運送という基本構成は継続している。子会社数は前回の24社から25社となり、2019年12月取得のシティーラインが加わっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当企業グループは、当社及び子会社24社で構成され、物流センター事業をコアとする３ＰＬ物流と貨物自動車運送事業を主な業務とし、それぞれグループ内において相互に連携を図り、事業活動を展開しております。」
物流センターを中核とする３ＰＬ物流・貨物自動車運送という事業構成を再確認している。子会社数は24社となり、HMKロジサービス等を含むグループ構成を示している。 - FY2019-Q3主要関係会社の異動（HMKロジサービスを連結）有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社の異動は、以下のとおりであります。 (物流センター事業) 当第３四半期連結会計期間において、株式会社HMKロジサービス（旧：株式会社JPロジサービス)の株式を取得したことに伴い、同社を連結の範囲に含めております。」
事業内容自体に重要な変更はない一方、HMKロジサービスの株式取得に伴う連結範囲の変更を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業を中心とする事業構成に重要な変更がないことを確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当企業グループは、当社及び子会社20社で構成され、物流センター事業をコアとする３ＰＬ物流と貨物自動車運送事業を主な業務とし、それぞれグループ内において相互に連携を図り、事業活動を展開しております。」
物流センター事業と貨物自動車運送事業の2セグメントを事業の中核として示している。