取締役会実効性評価とサステナビリティ議論の深化
FY2023に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、取締役会の実効性について、社外取締役及び社外監査役を含むすべての役員を対象としてアンケートにより評価をしており、2025年度の評価結果は以下のとおりです。…サステナビリティに関する議論については引き続き課題があると確認しております。」
全役員を対象とする取締役会実効性評価を継続し、サステナビリティに関する議論を引き続き課題としている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、取締役会の実効性について、社外取締役及び社外監査役を含むすべての役員を対象としてアンケートにより評価をしており、2024年度の評価結果は以下のとおりです。 当社取締役会の実効性については、概ね適切に機能しており、十分な議論が行われていることが確認されております。しかしながら、取締役会の実効性を高め、中長期的な企業価値を向上するために、サステナビリティに関する議論については引き続き課題があると確認しております。」
全役員を対象とする取締役会実効性評価を継続し、サステナビリティに関する議論を引き続き課題としている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、取締役会の実効性について、社外取締役及び社外監査役を含むすべての役員を対象としてアンケートにより評価をしており、2023年度の評価結果は以下のとおりです。 当社取締役会の実効性については、概ね適切に機能しており、十分な議論が行われていることが確認されております。しかしながら、取締役会の実効性を高め、中長期的な企業価値を向上するために、サステナビリティに関する議論については引き続き課題があると確認しております。」
全役員を対象とするアンケートによる取締役会実効性評価を継続し、サステナビリティに関する議論を引き続き課題としている。 - FY2023初出有価証券報告書
「また、取締役会の実効性について、社外取締役及び社外監査役を含むすべての役員を対象としてアンケートにより評価をしており、2022年度の評価結果は以下のとおりです。 当社取締役会の実効性については、概ね適切に機能しており、十分な議論が行われていることが確認されております。しかしながら、取締役会の実効性を高め、中長期的な企業価値を向上するために、サステナビリティに関する議論については引き続き課題があると確認しております。」
全役員を対象とするアンケートによる取締役会実効性評価と、評価結果としてサステナビリティに関する議論を継続課題としたことを初めて独立したテーマとして記載している。