東急（9005）・リスク再掲
経済環境変化による中期計画の未達
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2026。
3記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画の実行と成長目標未達リスク52社が書いているテーマ・逆風53社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、「中期３か年経営計画」により、各種施策を実施しておりますが、需要の予測値との乖離や経済情勢の変化等によって、これらの計画が予定通り進捗しない場合や、想定した収益や期待した効果を生まない場合があり、当社グループの業績や財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
中期計画の未達リスクを、需要予測との乖離や経済情勢の変化を含む形で引き続き明示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「一方、鉄道・バスといった交通事業、ホテル業や百貨店業など、当社グループの主要な業種が新型コロナウイルス感染症の拡大による移動・交流人口の減少やワークスタイル・ライフスタイルの変容の影響を受け、数値計画については大きく未達となりました。」
前中期計画の数値計画が、感染症拡大等の影響により大きく未達となったことを実績として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「経済情勢の変化等によって、これらの計画が予定通り進捗しない場合や、想定した収益や期待した効果を生まない場合があり、当社グループの業績や財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
中期3か年経営計画そのものの進捗・効果発現をリスクとして明示している。