グランディハウス（8999）・事実顕在化
不動産賃貸セグメントの固定資産減損損失
FY2017-Q3に初出。5回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）442社が書いているテーマ・逆風450社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。120社中70社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの449件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業拠点（那須塩原市）の閉鎖を決定し、当該拠点に残存する建物附属設備及び構築物は、遊休資産と判定されました。……減損損失（27,552千円）は特別損失に計上し」
那須塩原市の営業拠点閉鎖に伴い、残存設備を遊休資産として27,552千円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q3削除有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第3四半期連結累計期間について、固定資産の減損損失等の記載はなく、前期に記載された減損損失は今回の期間には発生していない。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「「不動産販売」セグメントにおいて、有形固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期累計期間において26,112千円であります。」
固定資産減損損失の発生対象が、従来記載されていた不動産賃貸セグメントから、今回の不動産販売セグメントへ移っている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度末において、賃貸事業用資産、売却予定資産及び販売目的に用途を変更した資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、差額232,659千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
不動産賃貸セグメントの89,568千円に加え、売却予定資産等を含む減損損失合計232,659千円を計上した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「「不動産賃貸」セグメントにおいて、有形固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期累計期間において89,568千円であります。」
不動産賃貸セグメントの有形固定資産について、回収可能価額まで減額し、89,568千円の減損損失を計上している。