読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
73.8
％（営業利益の前年同期比減益幅）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高1,798百万円前年比 -27.2%
営業利益89百万円前年比 -73.8%
経常利益268百万円前年比 -22.5%
純利益（親会社株主帰属）348百万円前年比 +66.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益38円47銭
売上高営業利益率当期 5% / 前期 13.8%
期末の財政状態
総資産8,432百万円
うち純資産 8,006 百万円自己資本比率 93.1%前期末比 +8.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+755
投資+769
財務-364
純増減+1,160
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,964百万円
セグメント別売上高医療関連事業 1,085百万円（前年比 -47.8%）、不動産関連事業 712百万円（前年比 +82.2%）
セグメント別利益医療関連事業 416百万円（前年比 -38.7%）、不動産関連事業 124百万円（前年比 -1.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,455百万円（前年比 -19.0%）
営業利益77百万円（前年比 -12.7%）
経常利益70百万円（前年比 -73.8%）
純利益53百万円（前年比 -84.6%）
年間配当予想5円 → 0円（-100.0%）
配当性向12.9
業績の増減要因
医療関連事業ではアライアンス先医療機関の総病床数が5,097床となり前連結会計年度末から1,384床減少し、新規のアライアンス獲得はなかった。不動産関連事業では合同会社PBTF1保有不動産の売却により不動産販売収入等を計上した。加えて、持分法投資利益116百万円、違約金収入71百万円、特別利益162百万円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 1 / 社名 合同会社PBTF1
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 債務返還引当金戻入益 88百万円、受取保険金 51百万円、新株予約権戻入益 22百万円 / 特別損失 特別調査費用 20百万円、関係会社清算損 12百万円、固定資産除却損 4百万円、出資金評価損 1百万円、その他 1百万円
減価償却費81百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 証券アナリスト、機関投資家向け
期末発行済株式数9,051,000株
期末自己株式数570株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 1,798百万円（前年比 -27.2%） |
| 営業利益 | 89百万円（前年比 -73.8%） |
| 経常利益 | 268百万円（前年比 -22.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 348百万円（前年比 +66.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 38円47銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 5% / 前期 13.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 93.1% / 前期末 85% |
| 総資産 | 8,432百万円 |
| 純資産 | 8,006百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 755百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 769百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -364百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,964百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,455百万円（前年比 -19.0%） / 営業利益 77百万円（前年比 -12.7%） / 経常利益 70百万円（前年比 -73.8%） / 純利益 53百万円（前年比 -84.6%） |
| 年間配当予想 | 5円 → 0円（-100.0%） |
| 配当性向 | 12.9 |
| セグメント別売上高 | 医療関連事業 1,085百万円（前年比 -47.8%）、不動産関連事業 712百万円（前年比 +82.2%） |
| セグメント別利益 | 医療関連事業 416百万円（前年比 -38.7%）、不動産関連事業 124百万円（前年比 -1.1%） |
| 減価償却費 | 81百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 債務返還引当金戻入益 88百万円、受取保険金 51百万円、新株予約権戻入益 22百万円 / 特別損失 特別調査費用 20百万円、関係会社清算損 12百万円、固定資産除却損 4百万円、出資金評価損 1百万円、その他 1百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 1 / 社名 合同会社PBTF1 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 証券アナリスト、機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 9,051,000株 |
| 期末自己株式数 | 570株 |
| 業績の増減要因 | 医療関連事業ではアライアンス先医療機関の総病床数が5,097床となり前連結会計年度末から1,384床減少し、新規のアライアンス獲得はなかった。不動産関連事業では合同会社PBTF1保有不動産の売却により不動産販売収入等を計上した。加えて、持分法投資利益116百万円、違約金収入71百万円、特別利益162百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。医療関連事業では新規アライアンスの獲得がなく、アライアンス先医療機関の病床数も減少しました。不動産関連事業では合同会社PBTF1が保有する不動産を売却し、持分法適用関連会社の利益増加、違約金収入、特別利益も計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。