明豊エンタープライズ（8927）・施策再定義
ZEHデベロッパー登録と省エネ型賃貸不動産の開発
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025。直近の記載はFY2025。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ZEH-M賃貸マンション開発の標準化6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
明豊エンタープライズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025早稲田大学との共同研究データ活用を追加有価証券報告書
「当社は、建物で消費する年間のエネルギー量を実質ゼロにすることを目指したネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）を推進するため、「ZEHデベロッパー」の登録認定を受けており、今後の開発において、当社グループの建設会社２社をはじめとする各取引先と連携し、省エネ性能の高い建材や設備を積極的に活用するなど、環境へ配慮した１棟投資用賃貸不動産の開発を検討しております。また、早稲田大学との共同研究データを開発物件に活用することで、住宅における省エネ効果や利便性を高めてまいります。」
ZEHデベロッパーとして省エネ型賃貸不動産の開発を検討する方針に加え、早稲田大学との共同研究データを開発物件へ活用する方針が明示された。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社は、建物で消費する年間のエネルギー量を実質ゼロにする事を目指したネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)を推進するため、「ZEHデベロッパー」の登録認定を受けており、今後の開発において、当社グループの建設会社２社をはじめとする各取引先と連携し、省エネ性能の高い建材や設備を積極的に活用するなど環境へ配慮した１棟投資用賃貸不動産の開発を検討しております。」
ZEHデベロッパーの登録認定を受け、省エネ性能の高い建材・設備を活用した投資用賃貸不動産の開発を検討している。