読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
12.2
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高129,537百万円前年比 +2.2%
営業利益14,222百万円前年比 +12.2%
経常利益13,876百万円前年比 +12.6%
純利益（親会社株主帰属）9,550百万円前年比 +12.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益122.22円
売上高営業利益率11.0%
期末の財政状態
総資産83,329百万円
うち純資産 45,719 百万円自己資本比率 54.9%前期末比 +2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,162
投資-152
財務-4,270
純増減-3,260
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高18,766百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高146,000百万円（前年比 +12.7%）
営業利益16,200百万円（前年比 +13.9%）
経常利益15,700百万円（前年比 +13.1%）
純利益10,800百万円（前年比 +13.1%）
年間配当予想54円 → 70円（+29.6%）
配当性向50.7%
株主還元方針第4次中期経営計画期間中は配当性向50%以上かつ累進配当、ROE20%以上を目指す。
業績の増減要因
販売件数の増加により売上高が増加。低価格帯住宅の提供などの粗利向上施策により売上総利益率が前期比1.8ポイント上昇した。人材採用・育成投資と決算特別賞与354百万円により販売費及び一般管理費は前期比8.8%増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社。期中における連結範囲の重要な変更は無。
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0 / 特別損失 固定資産売却損 6 / 固定資産除却損 0
減価償却費102百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数78,650,640株
期末自己株式数453,724株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 129,537百万円（前年比 +2.2%） |
| 営業利益 | 14,222百万円（前年比 +12.2%） |
| 経常利益 | 13,876百万円（前年比 +12.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,550百万円（前年比 +12.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 122.22円 |
| 売上高営業利益率 | 11.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 54.9% / 前期末 52.1% |
| 総資産 | 83,329百万円 |
| 純資産 | 45,719百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,162百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -152百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,270百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 18,766百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 146,000百万円（前年比 +12.7%） / 営業利益 16,200百万円（前年比 +13.9%） / 経常利益 15,700百万円（前年比 +13.1%） / 純利益 10,800百万円（前年比 +13.1%） |
| 年間配当予想 | 54円 → 70円（+29.6%） |
| 配当性向 | 50.7% |
| 株主還元方針 | 第4次中期経営計画期間中は配当性向50%以上かつ累進配当、ROE20%以上を目指す。 |
| 減価償却費 | 102百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0 / 特別損失 固定資産売却損 6 / 固定資産除却損 0 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社。期中における連結範囲の重要な変更は無。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 78,650,640株 |
| 期末自己株式数 | 453,724株 |
| 業績の増減要因 | 販売件数の増加により売上高が増加。低価格帯住宅の提供などの粗利向上施策により売上総利益率が前期比1.8ポイント上昇した。人材採用・育成投資と決算特別賞与354百万円により販売費及び一般管理費は前期比8.8%増加した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。低価格帯の住宅を提供する販売方針を継続したことで販売件数が増加し、売上高が伸長した。低価格帯住宅の提供などの粗利向上施策が寄与し売上総利益率が1.8ポイント上昇した一方、人材採用・育成投資や決算特別賞与354百万円により販売費及び一般管理費は増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。