読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2085
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高126,718百万円前年比 +4.4%
営業利益12,672百万円前年比 -9.9%
経常利益12,321百万円前年比 -10.9%
純利益（親会社株主帰属）8,497百万円前年比 +39.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益109.23円
売上高営業利益率10
期末の財政状態
総資産77,366百万円
うち純資産 40,341 百万円自己資本比率 52.1%前期末比 -1.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+9,502
投資-192
財務+3,989
純増減+13,299
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高22,027百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高134,500百万円（前年比 +6.1%）
営業利益14,000百万円（前年比 +10.5%）
経常利益13,700百万円（前年比 +11.2%）
純利益9,400百万円（前年比 +10.6%）
年間配当予想54円 → 56円（+4.1%）
配当性向49.4
株主還元方針連結配当性向は40％以上。特別な事情がない限り年間の配当金合計は前年度以上とする。
業績の増減要因
販売件数の増加と販売価格の見直しで売上高が増加。値下げ・値引きによる売上総利益率の低下と、消費税等差額2,085百万円の販売費及び一般管理費計上により営業利益が減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社、社名なし
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失当期は計上なし（対象資産なし）
特別損益の内訳特別利益 項目 消費税等差額 / 金額 12百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 8百万円、項目 災害による損失 / 金額 7百万円、項目 災害損失引当金繰入額 / 金額 13百万円
減価償却費51百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数78,650,640
期末自己株式数681,315
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 126,718百万円（前年比 +4.4%） |
| 営業利益 | 12,672百万円（前年比 -9.9%） |
| 経常利益 | 12,321百万円（前年比 -10.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,497百万円（前年比 +39.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 109.23円 |
| 売上高営業利益率 | 10 |
| 自己資本比率 | 当期末 52.1 / 前期末 53.8 |
| 総資産 | 77,366百万円 |
| 純資産 | 40,341百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 9,502百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -192百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 3,989百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 22,027百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 134,500百万円（前年比 +6.1%） / 営業利益 14,000百万円（前年比 +10.5%） / 経常利益 13,700百万円（前年比 +11.2%） / 純利益 9,400百万円（前年比 +10.6%） |
| 年間配当予想 | 54円 → 56円（+4.1%） |
| 配当性向 | 49.4 |
| 株主還元方針 | 連結配当性向は40％以上。特別な事情がない限り年間の配当金合計は前年度以上とする。 |
| 減価償却費 | 51百万円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし（対象資産なし） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 消費税等差額 / 金額 12百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 8百万円、項目 災害による損失 / 金額 7百万円、項目 災害損失引当金繰入額 / 金額 13百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社、社名なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 78,650,640 |
| 期末自己株式数 | 681,315 |
| 業績の増減要因 | 販売件数の増加と販売価格の見直しで売上高が増加。値下げ・値引きによる売上総利益率の低下と、消費税等差額2,085百万円の販売費及び一般管理費計上により営業利益が減少。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。販売件数の増加や低価格帯商品の提供、原材料価格上昇等を受けた販売価格の見直しにより売上高が増加した。営業利益については、新築分譲戸建住宅の値下げ販売に連動した値下げ・値引きにより売上総利益率が前期比0.2ポイント低下し、加えて消費税等差額2,085百万円を販売費及び一般管理費に計上したため減少したと説明している。親会社株主に帰属する当期純利益の増加理由は本文で明示されていない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。