日神グループホールディングス（8881）・施策再掲
TCFD提言に基づく気候変動情報開示と全社的対応
FY2023に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD・CDP等によるサステナビリティ情報開示とPDCA16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「気候変動関連リスクは、当社グループへの影響として脱炭素社会への遷移による「移行リスク」と地球温暖化による「物理リスク」があると認識しております。サステナビリティ委員会は、気候変動を含むESG経営に係るリスクについてサステナビリティ推進室が調査検討した事項の識別・評価を行い、取締役会に報告します。」
気候変動を移行リスク及び物理リスクとして管理し、サステナビリティ推進室及び委員会を通じて取締役会へ報告する体制を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「特に気候変動問題は当社グループ事業のみならず、社会全体に影響を及ぼす重要課題の一つであり、最優先で取り組む必要があると認識しております。そのため、当社は2022年11月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に基づく情報開示の取り組みを始めました。」
気候変動を最優先で取り組む重要課題と位置付け、TCFD提言に基づく情報開示及び全社的対応を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「特に気候変動問題は当社グループ事業のみならず、社会全体に影響を及ぼす重要課題の一つであり、最優先で取り組む必要があると認識しております。そのため、当社は2022年11月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に基づく情報開示の取り組みを始めました。」
気候変動を最優先で取り組む重要課題と位置付け、2022年11月開始のTCFD提言に基づく情報開示と全社的対応を再確認している。 - FY2023初出有価証券報告書
「特に気候変動問題は当社グループ事業のみならず、社会全体に影響を及ぼす重要課題の一つであり、最優先で取り組む必要があると認識しております。そのため、当社は2022年11月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に基づく情報開示の取り組みを始めました。」
気候変動を重要課題として位置付け、2022年11月からTCFD提言に基づく情報開示を開始し、全社的な対応を推進する方針を初めて明示している。