販売費及び一般管理費の削減による営業利益改善
FY2017-Q2に初出。16回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026販管費は増加したが粗利増加により営業利益が大幅増加有価証券報告書
「売上総利益が前年同期比34.7％増の増加であったのに対し、販売費及び一般管理費は前年同期比5.5%増と小幅の増加であった結果、営業利益及び経常利益はそれぞれ6,678百万円（前年同期比93.7％増）、6,004百万円（前年同期比95.6％増）と大幅に増加しました。」
販管費削減ではなく、売上総利益の大幅増加に対して販管費の増加が小幅にとどまったことが営業利益・経常利益の増加要因として説明されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「売上総利益は減少しましたが、販売費及び一般管理費の削減等により、営業利益及び経常利益はそれぞれ3,447百万円（前年同期比2.3％減）、3,069百万円（前年同期比4.8％減）となりました。」
販管費削減等が利益を下支えする要因である一方、営業利益及び経常利益は前年同期比で減少した。 - FY2024販管費削減等でも営業利益・経常利益は減益有価証券報告書
「売上総利益は減少しましたが、販売費及び一般管理費の削減等により、営業利益及び経常利益はそれぞれ3,528百万円（前年同期比15.9％減）、3,224百万円（前年同期比20.5％減）となりました。」
販管費削減等は利益を下支えする要因として記載されたが、営業利益及び経常利益は前年同期比で減少した。 - FY2024-Q3販売費及び一般管理費の増加で営業損失有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 4,773,966 5,081,404 営業利益又は営業損失（△） 297,805 △ 339,783」
販売費及び一般管理費が前年同期から増加する一方、営業利益は前年同期の297,805千円の利益から339,783千円の損失へ転じた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「売上総利益は減少しましたが、販売費及び一般管理費の削減等により、営業利益及び経常利益はそれぞれ4,194百万円（前年同期比19.6％減）、4,055百万円（前年同期比19.2％減）となりました。」
売上総利益の減少下でも、販管費削減等を営業利益・経常利益の下支え要因として説明している。 - FY2022販管費削減等により利益を下支え有価証券報告書
「売上総利益は減少しましたが、販売費及び一般管理費の削減等により、営業利益及び経常利益はそれぞれ5,214百万円（前年同期比1.0％減）、5,017百万円（前年同期比0.2％増）となりました。」
売上総利益が減少する中、販売費及び一般管理費の削減等を営業利益・経常利益の下支え要因として説明している。 - FY2021退職給付費用等の増加と全社費用化が併存有価証券報告書
「連結子会社において、退職給付債務の計算方法を簡便法から原則法に変更したこと等により、販売費及び一般管理費が増加しましたが、営業利益及び経常利益はそれぞれ5,266百万円（前年同期比4.1％増）、5,004百万円（前年同期比5.5％増）となりました。」
退職給付債務の計算方法変更等により販管費が増加した一方、利益は増加した。 - FY2021-Q3持株会社移行に伴う販管費の全社費用化有価証券報告書
「また、持株会社体制移行により、株式会社日神グループホールディングスの販管費の一部が全社費用となった結果、セグメント利益は752百万円（前年同期比145.8％増）となりました。」
持株会社体制への移行に伴い、持株会社の販管費の一部が全社費用となったことを不動産事業のセグメント利益増加要因として説明している。 - FY2020販売費及び一般管理費の増加で利益を押下有価証券報告書
「販売費及び一般管理費が増加した結果、営業利益及び経常利益はそれぞれ5,058百万円（前年同期比19.0％減）、4,745百万円（前年同期比20.5％減）となりました。」
従来の販管費削減による利益改善とは異なり、当期は販管費の増加が営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「しかし、販売費及び一般管理費を削減したことにより、セグメント利益は331百万円（前年同期比19.3％増）となりました。」
不動産事業では販売費及び一般管理費の削減により、減収下でもセグメント利益が前年同期比19.3％増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、不動産証券化向けの物件売上が相対的に増加したことと、販売費及び一般管理費が増加したことにより、セグメント利益は278百万円（前年同期比62.2％減）となりました。」
不動産事業では、販売費及び一般管理費の増加が利益率低下等とともにセグメント利益を押し下げる状況が続いている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかし、利益率の低下と販売費及び一般管理費の増加により、セグメント利益は407百万円（前年同期比15.5%減）となりました。」
不動産事業では、利益率低下と販売費及び一般管理費の増加がセグメント利益を押し下げる状況が続いている。 - FY2018-Q1不動産事業では販管費増加が収益を圧迫有価証券報告書
「しかし、利益率の低下と販売費及び一般管理費の増加により、セグメント損失は16百万円（前年同期76百万円の利益）となりました。」
連結全体では増益となったが、不動産事業では販管費の削減ではなく増加が利益率低下とともにセグメント損失の要因として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の伸びを抑えた結果、営業利益及び経常利益はそれぞれ6,985百万円（前年同期比34.6%増）、6,820百万円（前年同期比38.2％増）となり」
販売費及び一般管理費の伸びを抑えることを営業利益・経常利益改善の要因として引き続き説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は販売費及び一般管理費の削減により3,723百万円（前年同期比46.0％増）となり」
販売費及び一般管理費の削減が、営業利益増加の要因として引き続き明示されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「営業利益は販売費及び一般管理費の削減により2,428百万円（前年同期比54.9％増）となり」
販売費及び一般管理費の削減を営業利益増加の要因として明示している。