住友不動産（8830）・リスク再掲
新規供給増加と競争激化
FY2016に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
3記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価上昇・競合による優良土地情報の入手困難化28社が書いているテーマ・逆風30社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。11社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「競争激化の用地取得環境が続く中、次期中計までに計上可能な用地は必要量確保済となりました。」
用地取得環境の競争激化をリスクとして引き続き認識している一方、次期中計までに計上可能な用地は必要量を確保済みと説明した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新規竣工ビルの増加、新規分譲住宅供給戸数の増加、競合事業者の増加等が、いわゆる市場全体の供給増加による競争激化を通じて、当社グループが行っている不動産賃貸事業、不動産販売事業、完成工事事業および不動産流通事業に影響を及ぼし、当社グループの経営成績および財政状態が影響を受ける可能性があります。」
新規供給や競合事業者の増加による競争激化のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新規竣工ビルの増加、新規分譲住宅供給戸数の増加、競合事業者の増加等が、いわゆる市場全体の供給増加による競争激化を通じて」
不動産賃貸、販売、完成工事、流通の各事業に影響し、業績および財政状態が影響を受ける可能性があるとしている。