賃貸・分譲・マネジメントを中心とする複合事業構造
FY2016に初出。28回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026関係会社数の増加と5セグメント構造の継続有価証券報告書
「当社および当社の関係会社454社（うち、連結子会社346社、持分法適用関連会社108社）が営んでいる主な事業内容」
関係会社数は前期の407社から454社へ増加した。賃貸、分譲、マネジメント、施設営業、その他の5セグメント構造は継続している。 - FY2025-H15セグメント構造と利益指標の変更有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容と主要関係会社に重要な変更はない一方、報告セグメントの利益指標を営業利益から事業利益へ変更した。5セグメント構造自体は継続している。 - FY2024関係会社数の増加と5セグメント構造の継続有価証券報告書
「当社および当社の関係会社407社（うち、連結子会社310社、持分法適用関連会社97社）が営んでいる主な事業内容」
関係会社数は前回開示の367社から407社へ増加した。賃貸、分譲、マネジメント、施設営業、その他の5セグメント構造が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
複合的な事業構造および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。報告セグメントは5区分で継続している。 - FY2024-Q1報告セグメントの5区分化有価証券報告書
「当社グループ内の業績管理の方法を一部見直したことにより、当第１四半期連結会計期間より報告セグメントとして「施設営業」を新設し、従来の「賃貸」「分譲」「マネジメント」「その他」の４区分から「賃貸」「分譲」「マネジメント」「施設営業」「その他」の５区分へと変更しています。」
業績管理方法の見直しにより、従来の4区分から「施設営業」を加えた5区分へ変更した。「施設営業」には、従来「その他」に含まれていた施設営業事業および東京ドーム事業の一部を集約している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022関係会社数の減少と4セグメント構造の継続有価証券報告書
「当社および当社の関係会社367社（うち、連結子会社286社、持分法適用関連会社81社）が営んでいる主な事業内容」
関係会社数は前回開示の372社から367社となった。一方、賃貸、分譲、マネジメント、その他の4セグメントと、東京ドームを含む複合的な事業構造は継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
複合的な事業構造および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1東京ドーム収益の連結反映有価証券報告書
「主に当第１四半期より「東京ドーム」の収益・営業損失を新たに取り込んだことや、新型コロナウイルス感染症の影響が継続する中、施設営業のホテル・リゾート事業が回復途上にあること等により、セグメント全体では、239億円の増収、31億円の減益となりました。」
前期に連結子会社化した東京ドームについて、当第1四半期から収益・営業損失が「その他」セグメントの業績に反映された。 - FY2021関係会社数の増加と東京ドーム連結有価証券報告書
「当社および当社の関係会社372社（うち、連結子会社286社、持分法適用関連会社86社）が営んでいる主な事業内容」
関係会社数は前回開示の333社から372社へ増加した。また、東京ドームを含む連結子会社286社を中心とする4セグメントの事業構造が開示されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社及び当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。報告セグメントの区分変更は第1四半期から継続して開示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社及び当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。報告セグメントの区分変更は継続して開示されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。一方、報告セグメントの区分は三井ホームの完全子会社化に伴い変更された。 - FY2019関係会社数の増加有価証券報告書
「当社および当社の関係会社333社（うち、連結子会社255社、持分法適用関連会社78社）が営んでいる主な事業内容」
複合的な事業構造は継続しているが、関係会社数は前回開示の313社から333社となり、連結子会社255社、持分法適用関連会社78社と開示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社及び当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社及び当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社および当社の関係会社313社（うち、連結子会社242社、持分法適用関連会社71社）が営んでいる主な事業内容」
賃貸、分譲、マネジメント、三井ホーム、その他を組み合わせた事業構造を、関係会社数とともに再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「近年当社グループは、ビル賃貸事業、商業施設賃貸事業および住宅分譲事業を主軸として、ホテル・リゾート事業、ロジスティクス事業、コンサルティング事業、管理受託事業および海外事業等も展開しております。」
賃貸・分譲を主軸に、マネジメント、ホテル・リゾート、ロジスティクス、コンサルティング、海外などを組み合わせる事業構造を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社および当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないと記載し、複合的な事業構造を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年当社グループは、ビル賃貸事業、商業施設賃貸事業および住宅分譲事業を主軸として、ホテル・リゾート事業、ロジスティクス事業、コンサルティング事業、管理受託事業および海外事業等も展開しております。」
賃貸・分譲を主軸に、マネジメント、ホテル・リゾート、ロジスティクス、海外などを組み合わせた事業構成を示している。