T&Dホールディングス（8795）・事実再掲
ミャンマー合弁会社の設立
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q2。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ミャンマー合弁会社Thuriya Ace Technologyの設立・持分法適用1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社は、エー・アイ・キャピタル㈱、Thuriya Ace Technology Co., Ltd.、Capital Taiyo Life Insurance, Ltd.及びその他１社であります。」
ミャンマーのThuriya Ace Technologyを含む持分法適用関連会社の構成が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社は、エー・アイ・キャピタル㈱、Thuriya Ace Technology Co., Ltd.及びその他１社であります。」
ミャンマーのThuriya Ace Technologyを含む持分法適用関連会社3社の構成が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社は、エー・アイ・キャピタル㈱、Thuriya Ace Technology Co., Ltd.及びその他１社であります。」
ミャンマーのThuriya Ace Technologyを含む持分法適用関連会社3社の構成が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社数 3 社 持分法適用の関連会社は、エー・アイ・キャピタル㈱、Thuriya Ace Technology Co., Ltd.及びその他１社であります。」
ミャンマーのThuriya Ace Technologyを含む持分法適用関連会社3社の構成が継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「Thuriya Ace Technology Company Limited ミャンマー ヤンゴン 総務・事務代行等関連事業 49.0」
平成29年2月1日に合弁で設立した会社を持分法適用関連会社として当年度から連結範囲に含めている。