デリバティブ取引残高の著しい変動
FY2017-Q3に初出。28回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1デリバティブ残高再計上・著しい変動継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバティブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブについて、前連結会計年度末には該当事項なしとされた一方、当中間期末には残高が再び開示され、著しい変動の状態が継続している。 - FY2025-H1デリバティブ残高再計上・著しい変動継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバティブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
前連結会計年度末には該当事項なしとされた一方、当中間期末には商品・株式・通貨関連のデリバティブ残高が再び開示され、商品関連買建305.117百万円、株式関連売建31.490百万円、通貨関連売建71.457百万円・買建234.125百万円となっている。 - FY2024-Q3デリバティブ契約額の変動継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバティブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブについて、前連結会計年度末比で著しい変動があるとの開示を継続している。当四半期末には商品関連の買建191.545百万円、通貨関連の売建28.642百万円が記載されている。 - FY2024-Q2商品・通貨関連デリバティブ契約額の増加有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバティブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブについて、前連結会計年度末比で著しい変動があるとの開示を継続している。当四半期末には商品関連、株式関連、通貨関連の契約額・評価損益が開示されている。 - FY2024-Q1商品・通貨関連デリバティブ契約額の増加有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
前連結会計年度末には株式関連の小規模な残高のみが示されていたのに対し、当四半期末は商品関連、株式関連、通貨関連の契約額・評価損益が開示され、年度末比で著しい変動が確認されている。 - FY2023-Q3デリバティブ契約額減少・著しい変動継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブが事業運営上重要で、前年度末比で著しい変動があるとの開示が続いている。当四半期末の契約額は商品関連、株式関連、通貨関連のいずれも前回開示から大きく変動している。 - FY2023-Q2デリバティブ契約額の変動継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブについて、前年度末比で著しい変動があるとの開示を継続している。当四半期末の契約額は商品関連の売建465.436百万円・買建538.580百万円、株式関連の売建21.127百万円・買建10.175百万円、通貨関連の売建142.055百万円・買建202.221百万円である。 - FY2023-Q1デリバティブ契約額の変動継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブについて、前連結会計年度末比で著しい変動があるとの開示が続いている。当四半期末の契約額は商品関連1,877.540百万円、株式関連113.272百万円、通貨関連295.554百万円となっている。 - FY2022-Q3商品・株式・通貨関連デリバティブ契約額増加有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品関連の契約額は売建929.507百万円・買建2,421.649百万円、株式関連は売建719.469百万円・買建704.817百万円、通貨関連は売建243.207百万円・買建162.939百万円となった。三種類のデリバティブについて著しい変動の開示が続いている。 - FY2022-Q2商品・株式・通貨関連デリバティブ契約額増加有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブの重要性と年度末比の著しい変動を継続して開示している。商品関連の契約額は売建2,273.503百万円・買建833.465百万円、株式関連は売建538.322百万円・買建465.302百万円、通貨関連は売建74.777百万円・買建42.916百万円となっている。 - FY2022-Q1デリバティブ契約額増加・通貨関連継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブが引き続き重要な取引として開示され、商品関連、株式関連、通貨関連の契約額・評価損益に前年度末比の著しい変動が認められるとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末において、対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブが事業運営上重要で、前年度末比で著しい変動があるとの開示を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブが事業運営上重要で、前年度末比で著しい変動があるとの開示を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブが事業運営上重要で、前年度末比で著しい変動があるとの開示を継続している。評価損益は商品関連15.029百万円、株式関連437.486百万円、通貨関連3.097百万円となっている。 - FY2021-Q1商品・株式・通貨関連デリバティブの変動継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブが引き続き重要な取引として開示された。商品関連の評価損益は37.978百万円、株式関連は436.576百万円、通貨関連は7.548百万円となっている。 - FY2020-Q3商品・株式・通貨関連デリバティブの変動継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末(2019年12月31日)において、対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブが引き続き事業運営上重要で、前年度末比の著しい変動が継続している。商品関連の差引評価損益は21.623百万円、株式関連は441.704百万円、通貨関連は0.732百万円となっている。 - FY2020-Q2商品・株式・通貨関連デリバティブの変動継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品関連の契約額合計は前年度末約23.95億円から約34.91億円へ増加し、株式関連も約15.86億円から約16.17億円へ増加した。通貨関連は前年度末の買建約0.04億円から売建約5.81億円・買建約0.11億円となり、変動が拡大している。 - FY2020-Q1商品・株式関連デリバティブ増加、通貨関連も変動有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
前年度末比で商品関連デリバティブの契約額が増加し、株式関連も増加した。通貨関連では取引所取引及び市場取引以外の取引を開示しており、著しい変動の開示が続いている。 - FY2019商品関連減少・株式関連増加有価証券報告書
「商品先物取引 売建 783,497 ― 779,599 3,898 買建 1,611,193 ― 1,597,470 △13,723 差引計 ― ― ― △9,824 (2) 株式関連 取引所株価指数証拠金取引 売建 1,002,405 ― 1,148,657 △146,252 買建 583,630 ― 1,168,136 584,506 差引計 ― ― ― 438,253」
年度末のデリバティブ開示では、商品関連の契約額は前年度末から減少した一方、株式関連は増加した。通貨関連も引き続き開示対象となっている。 - FY2019-Q3デリバティブ契約額増加・通貨関連継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブの重要性と年度末比の著しい変動を継続して開示している。商品関連の契約額は売建3,255百万円・買建2,637百万円、株式関連は売建331百万円・買建589百万円となっている。 - FY2019-Q2デリバティブ契約額増加継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブの重要性と年度末比の著しい変動を継続して開示している。商品関連の契約額合計は約49.1億円、株式関連は約10.1億円となり、前年度末から増加している。 - FY2019-Q1デリバティブ契約額増加・通貨関連継続有価証券報告書
「対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブが引き続き重要な取引として開示された。前年度末比で商品関連の契約額は約24.8億円から約62.9億円へ、株式関連は約9.3億円から約9.8億円へ増加している。 - FY2018デリバティブ契約額減少・重要性継続有価証券報告書
「商品先物取引 売建 1,269,468 買建 1,210,465 取引所株価指数証拠金取引 売建 322,600 買建 605,380」
商品関連・株式関連デリバティブが引き続き開示対象である一方、契約額は前年度末の水準から大きく減少している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末(平成29年12月31日)において、対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブが事業運営上重要で、年度末比で著しい変動があるとの開示を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末(平成29年９月30日)において、対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品・株式・通貨関連デリバティブが事業運営上重要で、年度末比で著しい変動があるとの開示を継続している。商品関連の評価損益は17.914百万円、株式関連は400.150百万円、通貨関連は市場取引1.905百万円、市場外取引△0.139百万円となっている。 - FY2018-Q1通貨関連デリバティブを追加開示有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末(平成29年６月30日)において、対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品関連・株式関連に加えて通貨関連デリバティブも重要な取引として開示された。商品先物、株価指数証拠金取引、為替証拠金取引について、前年度末比で著しい変動があるとの説明を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度のデリバティブ取引は、商品先物取引の売建5,306,394千円、買建5,450,383千円、取引所株価指数証拠金取引の売建341,675千円、買建680,692千円となっております。」
商品関連・株式関連デリバティブの契約額、時価、評価損益を引き続き開示しており、デリバティブ残高が重要な事業運営要素である状態を確認している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末(平成28年12月31日)において、対象物の種類が商品関連、株式関連及び通貨関連であるデリバディブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。」
商品先物、取引所株価指数証拠金取引、為替証拠金取引の契約額・時価・評価損益を開示し、前連結会計年度末比で著しい変動があるとしている。商品関連の契約額は売建6,043百万円・買建6,076百万円、株式関連は売建346百万円・買建671百万円である。