フィデアホールディングス（8713）・施策再定義
TCFD提言への賛同と気候関連情報開示
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD賛同に基づく気候関連情報開示22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風22社
フィデアホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「これまでのＴＣＦＤ提言の枠組みを基礎としつつ、今後はＳＳＢＪ基準に準拠した情報開示に取り組んでまいります。」
TCFD提言に基づく気候関連開示から、SSBJ基準への準拠を見据えた開示へ移行方針を示している。 - FY2022初出有価証券報告書
「その対応の一環として気候変動関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）提言への賛同を表明するとともに、2022年４月には提言の趣旨に沿い気候変動への対応に関するガバナンス、戦略、リスク管理、目標と指標の情報開示を実施しております。」
2022年3月30日のTCFD提言への賛同表明と、2022年4月の4カテゴリーにわたる気候関連情報開示を新たな対応施策として記載している。