フィデアホールディングス（8713）・施策再掲
収益認識会計基準の適用と顧客契約収益の分解開示
FY2022-Q2に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による財務諸表影響363社が書いているテーマ・逆風216社・追い風11社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの363件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる経常収益 7,085 7,174」
収益認識会計基準に基づく顧客契約収益の分解開示を継続し、顧客との契約から生じる経常収益は前年同期の70億85百万円から71億74百万円となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報 顧客との契約から生じる経常収益 2,242 2,186」
収益認識会計基準に基づく顧客契約収益の分解開示を継続し、顧客との契約から生じる経常収益は前年同期の22億42百万円から21億86百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 令和２年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準の第１四半期からの適用を継続し、利益剰余金期首残高96百万円の増加および顧客契約収益の分解開示を行っている。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 令和２年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という。）等を当中間連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2021年度中間連結会計期間の期首から収益認識会計基準を適用した。適用により利益剰余金の期首残高は96百万円増加し、顧客との契約から生じる経常収益4,547百万円を業務別に分解開示している。