フィデアホールディングス（8713）・リスク悪化
自然災害・インフラ障害等による事業停止
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク397社が書いているテーマ・逆風400社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの401件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「大規模地震、風水害等の災害及び獣害の発生」
自然災害・インフラ障害リスクについて、拠点・施設の損壊、役職員・取引先の被災、物流寸断に加え、獣害をトップリスクの対象として明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、2011年３月11日に発生した東日本大震災と同様の災害やインフラ障害等が発生した場合には、資産の毀損、焼失あるいは劣化、または営業活動の停止等により、当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・インフラ障害等による資産毀損や営業停止のリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、平成23年３月11日に発生した東日本大震災と同様の災害やインフラ障害等が発生した場合には、資産の毀損、焼失あるいは劣化、または営業活動の停止等により、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・インフラ障害等による資産毀損や営業停止のリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成23年３月11日に発生した東日本大震災と同様の災害やインフラ障害等が発生した場合には、資産の毀損、焼失あるいは劣化、または営業活動の停止等により、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・インフラ障害による資産毀損や営業停止のリスクを再掲している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「急速な円高の進展や熊本大震災による企業活動及び消費者マインドの停滞を背景に、踊り場局面が続きました。」
熊本大震災による企業活動・消費者マインドの停滞が、当四半期の経済環境として実際に記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成23年３月11日に発生した東日本大震災と同様の災害やインフラ障害等が発生した場合には、資産の毀損、焼失あるいは劣化、または営業活動の停止等により、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
大規模災害、停電・交通マヒ、犯罪・テロ、感染症等のコントロール不能な事象をリスクとしている。