退職給付費用の増加による営業経費の増加
FY2017-Q3に初出。21回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026退職給付費用増加幅拡大有価証券報告書
「退職給付費用 67百万円 163百万円」
退職給付費用は前年度の67百万円から1億63百万円へ増加し、営業経費の増加要因となった。 - FY2026-H1退職給付費用増加継続有価証券報告書
「退職給付費用 36百万円 80百万円」
退職給付費用は前年同期の36百万円から80百万円へ増加し、営業経費の増加要因となった。 - FY2025退職給付費用増加継続有価証券報告書
「退職給付費用 49百万円 67百万円」
退職給付費用は前年度の49百万円から67百万円へ増加し、営業経費の増加要因となった。 - FY2025-H1退職給付費用増加継続有価証券報告書
「退職給付費用 21百万円 36百万円」
退職給付費用は前年同期の21百万円から36百万円へ増加し、営業経費の増加要因となった。前年度に減少要因から増加要因へ転じた流れが続いている。 - FY2024-Q2退職給付費用の増加継続有価証券報告書
「退職給付費用 18百万円 21百万円」
退職給付費用は前年同期の18百万円から21百万円へ増加し、営業経費の増加要因となった。 - FY2023退職給付費用の増加へ反転有価証券報告書
「退職給付費用 △353百万円 43百万円」
退職給付費用がマイナス353百万円から43百万円へ転じ、営業経費の減少要因ではなく増加要因となった。 - FY2023-Q2退職給付費用の増加へ反転有価証券報告書
「退職給付費用 △175百万円 18百万円」
退職給付費用は前年同期のマイナス1億75百万円から18百万円へ転じ、営業経費の減少要因から増加要因へ変化した。 - FY2022退職給付費用減少幅拡大有価証券報告書
「退職給付費用 △35百万円 △353百万円」
退職給付費用は前年度のマイナス35百万円からマイナス353百万円となり、営業経費を押し下げる効果が拡大した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「経常費用は、退職給付費用の減少などによる営業経費の減少を主因に、同75百万円減少の87億４百万円となりました。」
退職給付費用の減少などにより営業経費が減少し、経常費用の減少要因となった。 - FY2022-Q2退職給付費用の減少幅拡大有価証券報告書
「退職給付費用 △14百万円 △175百万円」
退職給付費用は前年同期のマイナス14百万円からマイナス1億75百万円となり、営業経費を押し下げる効果が拡大した。 - FY2021退職給付費用の減少幅縮小有価証券報告書
「退職給付費用は、△383百万円から△35百万円となりました。」
退職給付費用の減少額は前年度の3億83百万円から3,500万円へ縮小し、営業経費を押し下げる効果が弱まった。 - FY2021-Q2退職給付費用の減少幅縮小有価証券報告書
「退職給付費用 △187百万円 △14百万円」
退職給付費用は前年同期のマイナス1億87百万円からマイナス14百万円となり、営業経費を押し下げる効果の幅が縮小した。 - FY2020退職給付費用の減少幅拡大有価証券報告書
「退職給付費用 △334百万円 △383百万円」
退職給付費用は前年度のマイナス334百万円からマイナス383百万円となり、営業経費の減少要因となった。 - FY2020-Q2退職給付費用の減少幅拡大有価証券報告書
「退職給付費用 △166百万円 △187百万円」
退職給付費用は前年同期のマイナス1億66百万円からマイナス1億87百万円となり、営業経費の減少要因となっている。 - FY2019退職給付費用の減少幅拡大有価証券報告書
「退職給付費用 △176百万円 △334百万円」
退職給付費用のマイナス幅が前年度の176百万円から334百万円へ拡大し、営業経費の減少要因となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「退職給付費用 △88百万円 △166百万円」
退職給付費用は前年同期のマイナス88百万円からマイナス1億66百万円となり、営業経費の減少要因となっている。 - FY2018退職給付費用の減少継続有価証券報告書
「退職給付費用 18百万円 △176百万円」
退職給付費用は前年度の18百万円からマイナス1億76百万円となり、営業経費の減少要因となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「経常費用は、物件費の削減や退職給付費用の減少等により営業経費が減少したことなどから、同５億89百万円減少の99億94百万円となりました。」
物件費の削減や退職給付費用の減少等による営業経費の減少を引き続き記載している。 - FY2018-Q1退職給付費用減少へ反転有価証券報告書
「経常費用は、物件費の節減や退職給付費用の減少等による営業経費の減少などから、前年同期比３億46百万円減少の31億98百万円となりました。」
前年度に記載された退職給付費用の増加から転じ、当第1四半期は退職給付費用の減少等により営業経費が減少した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、退職給付費用の増加などによる営業経費の増加や与信費用の増加により、経常利益は前年度比14億９百万円減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は前年度比６億89百万円減少いたしました。」
退職給付費用の増加等が営業経費増加要因の一つであるとの説明を通期でも記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「一方、経常費用は、退職給付費用の増加等により営業経費が増加したことなどから、同４億７百万円増加の105億83百万円となりました。」
退職給付費用の増加等を営業経費増加の要因として示している。