Komori
鳥取銀行(8383)・リスク再掲

共同化基幹系システムの障害・停止

FY2016に初出。16回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。

16記載
8年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2017-Q3再掲FY2018-Q3 – FY2024-Q22016: 320162017: 220172018: 220182019: 320192020: 120202021: 320212022: 120222023: 12023
同じテーマの他社
地銀共同センター基幹系システム障害・停止リスク1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて、重要な変更がないと記載している。
  2. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて、重要な変更がないと記載している。
  3. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて、重要な変更がないと記載している。
  4. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて、重要な変更がないと記載している。
  5. FY2021再掲有価証券報告書

    「当行は、2012年5月に、国内最大規模の基幹系システムの共同利用型センターである地銀共同センターに、基幹系システムを移行しました。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクと、東西2センター・バックアップ機能による対応を継続している。
  6. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて、重要な変更がないと記載している。
  7. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて、新たな発生および重要な変更がないと記載している。
  8. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて、新たな発生および重要な変更がないと記載している。
  9. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて、新たな発生および重要な変更がないと記載している。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「当行は、平成24年5月に、国内最大規模の基幹系システムの共同利用型センターである地銀共同センターに、基幹系システムを移行しました。」

    地銀共同センターを利用する基幹系システムの障害・停止リスクと、東西2センター・バックアップ機能による対応を継続している。
  11. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて、新たな発生および重要な変更がないと記載している。
  12. FY2017対処有価証券報告書

    「平成28年10月の鳥取県中部地震を受け、営業店に配備している備品の見直し等を行いました。さらに、サーバー攻撃を想定した訓練にも参加しており、内閣サイバーセキュリティセンター主催の訓練に1回、金融庁主催の訓練に1回、内閣官房主催の訓練に1回、総務省主催の訓練に1回、地銀共同センター主催の訓練に1回参加しました。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクに対し、危機管理計画の改定、地震・サイバー攻撃訓練、備品見直しを実施している。
  13. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて、重要な変更がないと記載している。
  14. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて重要な変更がないと記載している。
  15. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    共同化基幹系システムの障害・停止リスクについて重要な変更がないと記載している。
  16. FY2016初出有価証券報告書

    「当行は、平成24年5月に、国内最大規模の基幹系システムの共同利用型センターである地銀共同センターに、基幹系システムを移行しました。共同化システムは、コンピュータシステムと通信ネットワークに大きく依存しており、災害や停電などにより通信ネットワークが機能しなくなった場合、またシステムトラブルの発生や外部からの不正手段侵入によるデータプログラムの破壊などで共同化システムが稼動しなくなる可能性があります。」

    地銀共同センターへの移行実績と、災害・停電・障害・不正侵入による停止リスクを記載している。東西2センターとバックアップ機能も示している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
鳥取銀行の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
共同化基幹系システムの障害・停止|鳥取銀行(8383)の変遷 | Komori