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大垣共立銀行(8361)・目標削除

新中期経営計画『一歩前へ』による地域との共成長モデル

FY2020-Q1に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。

8記載
3年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q1 – FY2022-Q12019: 220192020: 420202021: 22021
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022-Q1削除有価証券報告書

    「このような金融経済環境のもと、当社は2021年4月~2024年3月の3か年を計画期間とする中期経営計画「『Let’s Do It!』~社員輝き 地域伸びゆく~」をスタートさせました。」

    計画期間が終了した中期経営計画『一歩前へ』は記載されず、新たな中期経営計画『Let’s Do It!』に切り替わっている。
  2. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような金融経済環境のもと、当社は中期経営計画『一歩前へ』(計画期間:2019年4月~2021年3月)の最終年度として、お客さま一人ひとりのニーズに合わせたサービスをお届けすることでお客さま・地域とともに成長できるビジネスモデルの確立を目指し、本部・営業店・グループ会社が一丸となり積極的な業務展開を図ってまいりました。」

    中期経営計画の最終年度において、顧客・地域との共成長モデルの確立を目指す方針を再確認している。
  3. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「このような金融経済環境のもと、当社は中期経営計画『一歩前へ』(計画期間:2019年4月~2021年3月)の最終年度として、お客さま一人ひとりのニーズに合わせたサービスをお届けすることでお客さま・地域とともに成長できるビジネスモデルの確立を目指し、本部・営業店・グループ会社が一丸となり積極的な業務展開を図ってまいりました。」

    中期経営計画の最終年度において、顧客・地域との共成長モデルの確立を目指す方針を再確認している。
  4. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような金融経済環境のもと、当社は中期経営計画『一歩前へ』(計画期間:2019年4月~2021年3月)の最終年度として、お客さま一人ひとりのニーズに合わせたサービスをお届けすることでお客さま・地域とともに成長できるビジネスモデルの確立を目指し、本部・営業店・グループ会社が一丸となり積極的な業務展開を図ってまいりました。」

    中期経営計画『一歩前へ』の最終年度において、顧客・地域との共成長モデルの確立とグループ一体での業務展開を再確認している。
  5. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社は、2019年4月~2021年3月の2ヵ年の中期経営計画『一歩前へ』をスタートさせております。目指す姿:「地域とともにワンステップ」お客さま一人ひとりのニーズに合わせたサービスをお届けすることで、OKBとお客さま、地域が“ワンステップ”踏み出し、ともに成長できるビジネスモデルを目指してまいります。」

    中期経営計画の期間、目指す姿、お客さま・地域との共成長モデルを年次報告書で再確認している。
  6. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような金融経済環境のもと、当社は2019年4月~2021年3月の2ヵ年を計画期間とする新中期経営計画『一歩前へ』をスタートさせました。「地域とともにワンステップ」踏み出し、ともに成長できるビジネスモデルを目指して、本部・営業店・グループ会社が一丸となり積極的な業務展開を図ってまいりました。」

    新中期経営計画『一歩前へ』の計画期間、地域との共成長モデル、グループ一体での業務展開を再確認している。
  7. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような金融経済環境のもと、当社は2019年4月~2021年3月の2ヵ年を計画期間とする新中期経営計画『一歩前へ』をスタートさせました。「地域とともにワンステップ」踏み出し、ともに成長できるビジネスモデルを目指して、本部・営業店・グループ会社が一丸となり積極的な業務展開を図ってまいりました。」

    新中期経営計画『一歩前へ』の計画期間、地域との共成長モデル、グループ一体での業務展開を再確認している。
  8. FY2020-Q1初出有価証券報告書

    「このような金融経済環境のもと、当社は2019年4月~2021年3月の2ヵ年を計画期間とする新中期経営計画『一歩前へ』をスタートさせました。「地域とともにワンステップ」踏み出し、ともに成長できるビジネスモデルを目指して、本部・営業店・グループ会社が一丸となり積極的な業務展開を図ってまいりました。」

    2019年4月から2021年3月までの2ヵ年を計画期間とする新中期経営計画を開始し、地域とともに一歩踏み出し、ともに成長できるビジネスモデルを目標としている。
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