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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1305
百万円（営業利益の前期比増加額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高117,531百万円前年比 +14.0%
営業利益3,379百万円前年比 +62.9%
経常利益4,519百万円前年比 +70.1%
純利益（親会社株主帰属）3,627百万円前年比 +48.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益58円92銭
売上高営業利益率2.9%
期末の財政状態
総資産101,531百万円
うち純資産 56,965 百万円自己資本比率 55.9%前期末比 +5.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+8,562
投資-660
財務-7,418
純増減+484
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,870百万円
セグメント別売上高空調設備工事関連事業 20,680百万円（前年比 +4.9%）、樹脂・エレクトロニクス関連事業 12,230百万円（前年比 +6.3%）、情報システム関連事業 16,999百万円（前年比 +59.8%）、化学品関連事業 44,722百万円（前年比 +11.4%）、エネルギー関連事業 7,688百万円（前年比 +2.3%）、住宅設備機器関連事業 14,482百万円（前年比 +10.5%）
セグメント別利益空調設備工事関連事業 2,320百万円（前年比 +3.3%）、樹脂・エレクトロニクス関連事業 1,444百万円（前年比 +91.1%）、情報システム関連事業 1,419百万円（前年比 +47.6%）、化学品関連事業 945百万円（前年比 +104.6%）、エネルギー関連事業 420百万円（前年比 +16.6%）、住宅設備機器関連事業 -698百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高113,000百万円（前年比 -3.9%）
営業利益3,000百万円（前年比 -11.2%）
経常利益3,900百万円（前年比 -13.7%）
純利益2,600百万円（前年比 -28.3%）
年間配当予想10円 → 13円（+30.0%）
配当性向当期実績 22.1% / 次期予想 30.8%
業績の増減要因
売上高は全ての事業セグメントの増加。営業利益は住宅設備機器関連事業を除く5事業セグメントの増加。経常利益は営業利益および持分法投資利益の増加、親会社株主に帰属する当期純利益は政策保有株式の整理に伴う投資有価証券売却益の計上も寄与。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失208百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 157百万円、投資有価証券売却益 791百万円、関係会社株式売却益 104百万円、関係会社清算益 10百万円、補助金収入 181百万円、持分変動利益 1百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 4百万円、投資有価証券評価損 315百万円、関係会社出資金評価損 220百万円、減損損失 208百万円
減価償却費2,148百万円
受注高・受注残高セグメント 空調設備工事関連事業 / 受注高 24,713百万円 / 受注残高 22,070百万円 / 受注高前年同期比 31.1百万円 / 受注残高前年同期比 22.4百万円、セグメント 情報システム関連事業 / 受注高 16,450百万円 / 受注残高 9,921百万円 / 受注高前年同期比 34百万円 / 受注残高前年同期比 -5.2百万円、セグメント 住宅設備機器関連事業 / 受注高 15,656百万円 / 受注残高 16,746百万円 / 受注高前年同期比 10.1百万円 / 受注残高前年同期比 7.5百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数61,772,500株
期末自己株式数202,275株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 117,531百万円（前年比 +14.0%） |
| 営業利益 | 3,379百万円（前年比 +62.9%） |
| 経常利益 | 4,519百万円（前年比 +70.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,627百万円（前年比 +48.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 58円92銭 |
| 売上高営業利益率 | 2.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 55.9% / 前期末 50.7% |
| 総資産 | 101,531百万円 |
| 純資産 | 56,965百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,562百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -660百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7,418百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,870百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 113,000百万円（前年比 -3.9%） / 営業利益 3,000百万円（前年比 -11.2%） / 経常利益 3,900百万円（前年比 -13.7%） / 純利益 2,600百万円（前年比 -28.3%） |
| 年間配当予想 | 10円 → 13円（+30.0%） |
| 配当性向 | 当期実績 22.1% / 次期予想 30.8% |
| セグメント別売上高 | 空調設備工事関連事業 20,680百万円（前年比 +4.9%）、樹脂・エレクトロニクス関連事業 12,230百万円（前年比 +6.3%）、情報システム関連事業 16,999百万円（前年比 +59.8%）、化学品関連事業 44,722百万円（前年比 +11.4%）、エネルギー関連事業 7,688百万円（前年比 +2.3%）、住宅設備機器関連事業 14,482百万円（前年比 +10.5%） |
| セグメント別利益 | 空調設備工事関連事業 2,320百万円（前年比 +3.3%）、樹脂・エレクトロニクス関連事業 1,444百万円（前年比 +91.1%）、情報システム関連事業 1,419百万円（前年比 +47.6%）、化学品関連事業 945百万円（前年比 +104.6%）、エネルギー関連事業 420百万円（前年比 +16.6%）、住宅設備機器関連事業 -698百万円 |
| 受注高・受注残高 | セグメント 空調設備工事関連事業 / 受注高 24,713百万円 / 受注残高 22,070百万円 / 受注高前年同期比 31.1百万円 / 受注残高前年同期比 22.4百万円、セグメント 情報システム関連事業 / 受注高 16,450百万円 / 受注残高 9,921百万円 / 受注高前年同期比 34百万円 / 受注残高前年同期比 -5.2百万円、セグメント 住宅設備機器関連事業 / 受注高 15,656百万円 / 受注残高 16,746百万円 / 受注高前年同期比 10.1百万円 / 受注残高前年同期比 7.5百万円 |
| 減価償却費 | 2,148百万円 |
| 減損損失 | 208百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 157百万円、投資有価証券売却益 791百万円、関係会社株式売却益 104百万円、関係会社清算益 10百万円、補助金収入 181百万円、持分変動利益 1百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 4百万円、投資有価証券評価損 315百万円、関係会社出資金評価損 220百万円、減損損失 208百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 61,772,500株 |
| 期末自己株式数 | 202,275株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は全ての事業セグメントの増加。営業利益は住宅設備機器関連事業を除く5事業セグメントの増加。経常利益は営業利益および持分法投資利益の増加、親会社株主に帰属する当期純利益は政策保有株式の整理に伴う投資有価証券売却益の計上も寄与。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2026年3月期の売上高は全6事業セグメントの増加が要因で、営業利益は住宅設備機器関連事業を除く5事業セグメントの増加が要因。経常利益は営業利益および持分法投資利益の増加、親会社株主に帰属する当期純利益はそれらに加えて政策保有株式の整理に伴う投資有価証券売却益の計上が主な要因。2027年3月期は、中東情勢、原材料価格・物流コストの上昇、顧客の稼働減少、前期のNEXTGIGAスクール案件納入の反動などを業績予想に織り込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。