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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
70.3
％（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高95,857百万円前年比 +6.0%
営業利益1,666百万円前年比 +70.3%
経常利益2,443百万円前年比 +42.4%
純利益（親会社株主帰属）2,068百万円前年比 +115.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益33円59銭
期末の財政状態
総資産94,869百万円
うち純資産 47,156 百万円自己資本比率 49.6%前期末比 +1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,602
投資-869
財務-3,812
純増減+921
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,717百万円
セグメント別売上高樹脂・エレクトロニクス関連事業 11,960百万円（前年比 +27.2%）、空調設備工事関連事業 15,067百万円（前年比 +19.1%）、情報システム関連事業 9,916百万円（前年比 +12.3%）、エネルギー関連事業 7,294百万円（前年比 -5.5%）、化学品関連事業 36,976百万円（前年比 -1.8%）、住宅設備機器関連事業 14,226百万円（前年比 +2.7%）
セグメント別利益樹脂・エレクトロニクス関連事業 1,294百万円（前年比 +373.3%）、空調設備工事関連事業 1,223百万円（前年比 +74.0%）、情報システム関連事業 885百万円（前年比 +18.7%）、エネルギー関連事業 335百万円（前年比 +15.5%）、化学品関連事業 312百万円（前年比 -70.5%）、住宅設備機器関連事業 -297百万円
地域別売上高地域 関東 / 当期 38,080百万円 / 前期 36,355百万円、地域 北陸 / 当期 30,022百万円 / 前期 29,146百万円、地域 甲信越 / 当期 10,031百万円 / 前期 9,039百万円、地域 西日本 / 当期 2,923百万円 / 前期 3,313百万円、地域 東海 / 当期 1,559百万円 / 前期 1,394百万円、地域 海外 / 当期 14,294百万円 / 前期 11,165百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,010億円（前年比 +5.4%）
営業利益17億円（前年比 +2.0%）
経常利益22億円（前年比 -10.0%）
純利益17億50百万円（前年比 -15.4%）
業績の増減要因
売上高は、樹脂・エレクトロニクス関連事業、空調設備工事関連事業、情報システム関連事業、住宅設備機器関連事業の増加が寄与した一方、エネルギー関連事業と化学品関連事業は減少した。営業利益は、化学品関連事業を除く5事業が増加した。経常利益は営業利益の増加を主要因に増加し、親会社株主に帰属する当期純利益は経常利益の増加および非上場株式に係る投資有価証券売却益の計上を主要因に増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失140百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 151百万円、投資有価証券売却益 467百万円、受取補償金 335百万円、補助金収入 54百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 103百万円、投資有価証券売却損 4百万円、投資有価証券評価損 12百万円、減損損失 140百万円、事務所移転費用 8百万円、関係会社清算損 5百万円
減価償却費2,112百万円
受注高・受注残高セグメント 空調設備工事関連事業 / 受注高 16,724百万円 / 受注高前期比 95.4百万円 / 受注残高 18,905百万円 / 受注残高前期比 109.6百万円、セグメント 情報システム関連事業 / 受注高 9,793百万円 / 受注高前期比 106.1百万円 / 受注残高 8,833百万円 / 受注残高前期比 98.6百万円、セグメント 住宅設備機器関連事業 / 受注高 15,983百万円 / 受注高前期比 102.8百万円 / 受注残高 14,468百万円 / 受注残高前期比 113.8百万円
決算補足説明資料の有無有
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 95,857百万円（前年比 +6.0%） |
| 営業利益 | 1,666百万円（前年比 +70.3%） |
| 経常利益 | 2,443百万円（前年比 +42.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,068百万円（前年比 +115.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 33円59銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 49.6 / 前期末 48.1 |
| 総資産 | 94,869百万円 |
| 純資産 | 47,156百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,602百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -869百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,812百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,717百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,010億円（前年比 +5.4%） / 営業利益 17億円（前年比 +2.0%） / 経常利益 22億円（前年比 -10.0%） / 純利益 17億50百万円（前年比 -15.4%） |
| セグメント別売上高 | 樹脂・エレクトロニクス関連事業 11,960百万円（前年比 +27.2%）、空調設備工事関連事業 15,067百万円（前年比 +19.1%）、情報システム関連事業 9,916百万円（前年比 +12.3%）、エネルギー関連事業 7,294百万円（前年比 -5.5%）、化学品関連事業 36,976百万円（前年比 -1.8%）、住宅設備機器関連事業 14,226百万円（前年比 +2.7%） |
| セグメント別利益 | 樹脂・エレクトロニクス関連事業 1,294百万円（前年比 +373.3%）、空調設備工事関連事業 1,223百万円（前年比 +74.0%）、情報システム関連事業 885百万円（前年比 +18.7%）、エネルギー関連事業 335百万円（前年比 +15.5%）、化学品関連事業 312百万円（前年比 -70.5%）、住宅設備機器関連事業 -297百万円 |
| 地域別売上高 | 地域 関東 / 当期 38,080百万円 / 前期 36,355百万円、地域 北陸 / 当期 30,022百万円 / 前期 29,146百万円、地域 甲信越 / 当期 10,031百万円 / 前期 9,039百万円、地域 西日本 / 当期 2,923百万円 / 前期 3,313百万円、地域 東海 / 当期 1,559百万円 / 前期 1,394百万円、地域 海外 / 当期 14,294百万円 / 前期 11,165百万円 |
| 受注高・受注残高 | セグメント 空調設備工事関連事業 / 受注高 16,724百万円 / 受注高前期比 95.4百万円 / 受注残高 18,905百万円 / 受注残高前期比 109.6百万円、セグメント 情報システム関連事業 / 受注高 9,793百万円 / 受注高前期比 106.1百万円 / 受注残高 8,833百万円 / 受注残高前期比 98.6百万円、セグメント 住宅設備機器関連事業 / 受注高 15,983百万円 / 受注高前期比 102.8百万円 / 受注残高 14,468百万円 / 受注残高前期比 113.8百万円 |
| 減価償却費 | 2,112百万円 |
| 減損損失 | 140百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 151百万円、投資有価証券売却益 467百万円、受取補償金 335百万円、補助金収入 54百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 103百万円、投資有価証券売却損 4百万円、投資有価証券評価損 12百万円、減損損失 140百万円、事務所移転費用 8百万円、関係会社清算損 5百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、樹脂・エレクトロニクス関連事業、空調設備工事関連事業、情報システム関連事業、住宅設備機器関連事業の増加が寄与した一方、エネルギー関連事業と化学品関連事業は減少した。営業利益は、化学品関連事業を除く5事業が増加した。経常利益は営業利益の増加を主要因に増加し、親会社株主に帰属する当期純利益は経常利益の増加および非上場株式に係る投資有価証券売却益の計上を主要因に増加した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針会計方針の変更連結範囲の変更決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、樹脂・エレクトロニクス、空調設備工事、情報システム、住宅設備機器の各事業の増収が寄与した。営業利益は、化学品関連事業を除く5事業の増益が寄与し、樹脂・エレクトロニクス関連事業では工場稼働率の回復と生産効率化、空調設備工事関連事業では高付加価値提案が寄与した。純利益は経常利益の増加に加え、非上場株式に係る投資有価証券売却益の計上により増加した。次期は為替差益の減少と前期の投資有価証券売却益の反動により、経常利益・純利益の減少を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。