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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5989
百万円（売上高の前期比増加額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高90,416百万円前年比 +7.1%
営業利益978百万円前年比 -14.2%
経常利益1,716百万円前年比 -12.8%
純利益（親会社株主帰属）960百万円前年比 -32.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益15円60銭
期末の財政状態
総資産86,309百万円
うち純資産 41,612 百万円自己資本比率 48.1%前期末比 +0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,661
投資-1,445
財務-1,539
純増減+677
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,624百万円
セグメント別売上高化学品関連事業 37,656百万円（前年比 +9.3%）、情報システム関連事業 8,828百万円（前年比 +10.0%）、空調設備工事関連事業 12,652百万円（前年比 -10.0%）、エネルギー関連事業 7,715百万円（前年比 +12.3%）、樹脂・エレクトロニクス関連事業 9,402百万円（前年比 +2.7%）、住宅設備機器関連事業 13,852百万円（前年比 +17.1%）
セグメント別利益化学品関連事業 1,059百万円（前年比 -12.9%）、情報システム関連事業 746百万円（前年比 -21.5%）、空調設備工事関連事業 702百万円（前年比 -44.6%）、エネルギー関連事業 290百万円（前年比 +67.3%）、樹脂・エレクトロニクス関連事業 273百万円、住宅設備機器関連事業 -433百万円
地域別売上高36,978百万円、29,736百万円、9,039百万円、3,313百万円、1,394百万円、11,165百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高92,000百万円（前年比 +1.8%）
営業利益1,050百万円（前年比 +7.3%）
経常利益1,550百万円（前年比 -9.7%）
純利益1,000百万円（前年比 +4.1%）
業績の増減要因
売上高は空調設備工事関連事業を除く5つの事業セグメントの増加によるもの。営業利益は空調設備工事、情報システム、化学品、住宅設備機器の4セグメントの減少が主因で、エネルギー関連事業と樹脂・エレクトロニクス関連事業の増益では補えなかった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失12百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 3百万円、投資有価証券売却益 42百万円、補助金収入 61百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 14百万円、投資有価証券売却損 30百万円、投資有価証券評価損 14百万円、減損損失 12百万円
減価償却費2,169百万円
受注高・受注残高セグメント 情報システム関連事業 / 受注高 9,227百万円 / 受注残高 8,955百万円、セグメント 空調設備工事関連事業 / 受注高 17,530百万円 / 受注残高 17,248百万円、セグメント 住宅設備機器関連事業 / 受注高 15,555百万円 / 受注残高 12,711百万円
決算補足説明資料の有無有
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 90,416百万円（前年比 +7.1%） |
| 営業利益 | 978百万円（前年比 -14.2%） |
| 経常利益 | 1,716百万円（前年比 -12.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 960百万円（前年比 -32.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 15円60銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 48.1% / 前期末 47.2% |
| 総資産 | 86,309百万円 |
| 純資産 | 41,612百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,661百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,445百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,539百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,624百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 92,000百万円（前年比 +1.8%） / 営業利益 1,050百万円（前年比 +7.3%） / 経常利益 1,550百万円（前年比 -9.7%） / 純利益 1,000百万円（前年比 +4.1%） |
| セグメント別売上高 | 化学品関連事業 37,656百万円（前年比 +9.3%）、情報システム関連事業 8,828百万円（前年比 +10.0%）、空調設備工事関連事業 12,652百万円（前年比 -10.0%）、エネルギー関連事業 7,715百万円（前年比 +12.3%）、樹脂・エレクトロニクス関連事業 9,402百万円（前年比 +2.7%）、住宅設備機器関連事業 13,852百万円（前年比 +17.1%） |
| セグメント別利益 | 化学品関連事業 1,059百万円（前年比 -12.9%）、情報システム関連事業 746百万円（前年比 -21.5%）、空調設備工事関連事業 702百万円（前年比 -44.6%）、エネルギー関連事業 290百万円（前年比 +67.3%）、樹脂・エレクトロニクス関連事業 273百万円、住宅設備機器関連事業 -433百万円 |
| 地域別売上高 | 36,978百万円、29,736百万円、9,039百万円、3,313百万円、1,394百万円、11,165百万円 |
| 受注高・受注残高 | セグメント 情報システム関連事業 / 受注高 9,227百万円 / 受注残高 8,955百万円、セグメント 空調設備工事関連事業 / 受注高 17,530百万円 / 受注残高 17,248百万円、セグメント 住宅設備機器関連事業 / 受注高 15,555百万円 / 受注残高 12,711百万円 |
| 減価償却費 | 2,169百万円 |
| 減損損失 | 12百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 3百万円、投資有価証券売却益 42百万円、補助金収入 61百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 14百万円、投資有価証券売却損 30百万円、投資有価証券評価損 14百万円、減損損失 12百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 業績の増減要因 | 売上高は空調設備工事関連事業を除く5つの事業セグメントの増加によるもの。営業利益は空調設備工事、情報システム、化学品、住宅設備機器の4セグメントの減少が主因で、エネルギー関連事業と樹脂・エレクトロニクス関連事業の増益では補えなかった。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針連結範囲の変更決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は空調設備工事関連事業を除く5事業セグメントの増加によるものです。営業利益は空調設備工事、情報システム、化学品、住宅設備機器の4セグメントの減少が主因で、化学品関連事業では取引先の民事再生手続開始に伴う貸倒引当金、空調設備工事関連事業では人員増強費用や新築移転費用の増加が挙げられています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。