ゼビオホールディングス（8281）・施策達成
たな卸資産評価方法の移動平均法への変更
FY2017-Q1に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2017。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産評価方法の総平均法から移動平均法への変更46社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
直近の記載が「達成」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている46社のうち14社を表示しています。上の文は46社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017達成有価証券報告書
「スポーツ用品小売事業を営む一部の連結子会社では、従来、たな卸資産の評価方法を個別法による原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）によっておりましたが、当連結会計年度から、移動平均法による原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）に変更しております。」
移動平均法への会計方針変更を当連結会計年度から適用し、前連結会計年度について遡及適用した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは平成27年10月1日の持株会社制への移行に伴いグループ組織体制を変更するなかで、商品政策及びその管理方針を見直したことを契機として、たな卸資産の評価方法について再度検討を行いました。その結果、適切かつ迅速な原価算定が可能な移動平均法を採用することが当社グループの業績評価の実態と合致することになり、期間損益計算及びたな卸資産評価額の計算をより適正に行うことができると判断しました。」
第1四半期に導入した移動平均法への変更理由と、持株会社制移行・商品政策見直しとの関係を再説明。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「スポーツ用品小売事業を営む一部の連結子会社では、従来、たな卸資産の評価方法を個別法による原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）によっておりましたが、当第１四半期連結会計期間から、移動平均法による原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）に変更しております。」
持株会社制移行に伴う商品政策・管理方針の見直しを契機に、原価算定とたな卸資産評価の方法を移動平均法へ変更。前年同四半期・前連結会計年度には遡及適用し、損益等への影響は軽微。