読む価値
53定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
49.5
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高242,433百万円前年比 +1.3%
営業利益4,204百万円前年比 -49.5%
経常利益5,405百万円前年比 -41.5%
純利益（親会社株主帰属）2,592百万円前年比 -52.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益58.62円
期末の財政状態
総資産209,530百万円
うち純資産 124,813 百万円自己資本比率 59.2%前期末比 +1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,274
投資-8,041
財務-4,138
純増減-7,905
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高24,941百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高250,958百万円（前年比 +3.5%）
営業利益6,002百万円（前年比 +42.8%）
経常利益6,284百万円（前年比 +16.3%）
純利益3,002百万円（前年比 +15.8%）
年間配当予想30円 → 30円（0.0%）
業績の増減要因
行動制限の解除に伴う一般スポーツ用品需要の段階的な回復などにより売上高は前年同期比で微増となった。一方、新規出店・既存店改装などの設備投資、人件費、店舗関連費用、EC事業関連コスト、システム開発費用等により販売費及び一般管理費が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失694百万円
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 2百万円、項目 受取保険金 / 金額 40百万円、項目 受取移転補償金 / 金額 45百万円、項目 新株予約権戻入益 / 金額 0百万円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 4百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 30百万円、項目 固定資産売却損 / 金額 0百万円、項目 減損損失 / 金額 694百万円、項目 災害による損失 / 金額 105百万円、項目 店舗閉鎖損失 / 金額 25百万円、項目 賃貸借契約解約損 / 金額 14百万円、項目 ポイント制度変更に伴う損失 / 金額 106百万円
減価償却費4,806百万円
期末発行済株式数47,911千株
期末自己株式数3,700千株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 242,433百万円（前年比 +1.3%） |
| 営業利益 | 4,204百万円（前年比 -49.5%） |
| 経常利益 | 5,405百万円（前年比 -41.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,592百万円（前年比 -52.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 58.62円 |
| 自己資本比率 | 当期末 59.2 / 前期末 57.7 |
| 総資産 | 209,530百万円 |
| 純資産 | 124,813百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,274百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -8,041百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,138百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 24,941百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 250,958百万円（前年比 +3.5%） / 営業利益 6,002百万円（前年比 +42.8%） / 経常利益 6,284百万円（前年比 +16.3%） / 純利益 3,002百万円（前年比 +15.8%） |
| 年間配当予想 | 30円 → 30円（0.0%） |
| 減価償却費 | 4,806百万円 |
| 減損損失 | 694百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 2百万円、項目 受取保険金 / 金額 40百万円、項目 受取移転補償金 / 金額 45百万円、項目 新株予約権戻入益 / 金額 0百万円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 4百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 30百万円、項目 固定資産売却損 / 金額 0百万円、項目 減損損失 / 金額 694百万円、項目 災害による損失 / 金額 105百万円、項目 店舗閉鎖損失 / 金額 25百万円、項目 賃貸借契約解約損 / 金額 14百万円、項目 ポイント制度変更に伴う損失 / 金額 106百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 期末発行済株式数 | 47,911千株 |
| 期末自己株式数 | 3,700千株 |
| 業績の増減要因 | 行動制限の解除に伴う一般スポーツ用品需要の段階的な回復などにより売上高は前年同期比で微増となった。一方、新規出店・既存店改装などの設備投資、人件費、店舗関連費用、EC事業関連コスト、システム開発費用等により販売費及び一般管理費が増加した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。行動制限の解除に伴う一般スポーツ用品需要の回復などで売上高は微増となった。一方、新規出店・既存店改装の設備投資、人件費、店舗関連費用、EC事業関連コスト、システム開発費用などにより販売費及び一般管理費が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。