読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.2
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年2月21日〜2024年8月20日連結日本基準売上高216,645百万円前年比 +4.2%進捗 48.8%
営業利益6,306百万円前年比 -1.3%進捗 46.0%
経常利益7,070百万円前年比 +2.2%進捗 48.1%
純利益（親会社株主帰属）4,564百万円前年比 +10.5%進捗 50.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益88.22円
期末の財政状態
総資産309,598百万円
うち純資産 190,437 百万円自己資本比率 60.8%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+14,206
投資-6,502
財務-10,575
純増減-2,871
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高26,937百万円
セグメント別売上高
小売204,90798.4%
小売周辺3,3241.6%
セグメント別利益
小売6,47287.6%
小売周辺91512.4%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高444,000百万円（前年比 +4.4%）
営業利益13,700百万円（前年比 +3.3%）
経常利益14,700百万円（前年比 +1.5%）
純利益9,100百万円（前年比 +34.1%）
年間配当予想42円 → 60円
業績の増減要因
世界的なインフレ、金利上昇、為替変動、資源・エネルギー価格の上昇、地政学リスク、輸入物価高騰等を背景とした生活防衛意識・低価格志向。原材料の高騰等による商品価格の上昇を背景とした既存店売上高前期比の回復基調。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象自己株式223,100株を5億4,177万6,900円で取得し、1,000,000株の自己株式消却を決議しました。消却予定日は2024年10月18日で、消却後の発行済株式総数は51,546,470株です。
特別損益の内訳特別利益 項目 閉店損失引当金戻入額 / 金額 2百万円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 1百万円、項目 受取保険金 / 金額 194百万円、項目 その他 / 金額 1百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 110百万円、項目 災害による損失 / 金額 6百万円、項目 閉店損失引当金繰入額 / 金額 53百万円、項目 その他 / 金額 13百万円
減価償却費6,280百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数52,546,470
期末自己株式数1,098,424
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年2月21日〜2024年8月20日 |
| 売上高 | 216,645百万円（前年比 +4.2%） |
| 営業利益 | 6,306百万円（前年比 -1.3%） |
| 経常利益 | 7,070百万円（前年比 +2.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,564百万円（前年比 +10.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 88.22円 |
| 自己資本比率 | 当期末 60.8 / 前期末 60.2 |
| 総資産 | 309,598百万円 |
| 純資産 | 190,437百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 14,206百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -6,502百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -10,575百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 26,937百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 444,000百万円（前年比 +4.4%） / 営業利益 13,700百万円（前年比 +3.3%） / 経常利益 14,700百万円（前年比 +1.5%） / 純利益 9,100百万円（前年比 +34.1%） |
| 年間配当予想 | 42円 → 60円 |
| セグメント別売上高 | 小売 204,907百万円 / 小売周辺 3,324百万円 |
| セグメント別利益 | 小売 6,472百万円 / 小売周辺 915百万円 |
| 減価償却費 | 6,280百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 閉店損失引当金戻入額 / 金額 2百万円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 1百万円、項目 受取保険金 / 金額 194百万円、項目 その他 / 金額 1百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 110百万円、項目 災害による損失 / 金額 6百万円、項目 閉店損失引当金繰入額 / 金額 53百万円、項目 その他 / 金額 13百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 自己株式223,100株を5億4,177万6,900円で取得し、1,000,000株の自己株式消却を決議しました。消却予定日は2024年10月18日で、消却後の発行済株式総数は51,546,470株です。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 52,546,470 |
| 期末自己株式数 | 1,098,424 |
| 業績の増減要因 | 世界的なインフレ、金利上昇、為替変動、資源・エネルギー価格の上昇、地政学リスク、輸入物価高騰等を背景とした生活防衛意識・低価格志向。原材料の高騰等による商品価格の上昇を背景とした既存店売上高前期比の回復基調。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。世界的なインフレ、金利上昇、為替変動、資源・エネルギー価格の上昇、地政学リスクなどで市場環境は不透明に推移しました。輸入物価高騰などを背景に低価格志向が続く一方、原材料高などによる商品価格上昇を背景に既存店売上高は回復基調となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。