読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
9.2
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年2月21日〜2024年5月20日連結日本基準売上高105,278百万円前年比 +4.3%進捗 23.7%
営業利益2,833百万円前年比 +9.2%進捗 20.7%
経常利益3,213百万円前年比 +10.2%進捗 21.9%
純利益（親会社株主帰属）2,006百万円前年比 +27.6%進捗 22.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益38.61円
期末の財政状態
総資産304,286百万円
うち純資産 187,530 百万円自己資本比率 61.0%前期末比 +0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高444,000百万円（前年比 +4.4%）
営業利益13,700百万円（前年比 +3.3%）
経常利益14,700百万円（前年比 +1.5%）
純利益9,100百万円（前年比 +34.1%）
年間配当予想42円 → 60円
業績の増減要因
政府による積極的な経済対策や緩和的な金融環境、人手不足による賃金上昇、半導体の供給制約緩和などをプラス要因として記載。一方、物価高、実質賃金の低迷、原材料価格の高騰、急激な円安に伴う価格改定、消費者の節約志向、人件費・物流費用の上昇などを挙げている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名の記載なし）
重要な後発事象自己株式取得に関する事象。2024年5月27日に2024年2月19日決議分の取得を上限まで完了し、2024年6月27日には2,000,000株・60億円を上限とする追加の自己株式取得を決議した。
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円、項目 受取保険金 / 金額 194百万円、項目 その他 / 金額 2百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 62百万円、項目 災害による損失 / 金額 4百万円、項目 その他 / 金額 7百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数52,546,470
期末自己株式数1,082,438
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年2月21日〜2024年5月20日 |
| 売上高 | 105,278百万円（前年比 +4.3%） |
| 営業利益 | 2,833百万円（前年比 +9.2%） |
| 経常利益 | 3,213百万円（前年比 +10.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,006百万円（前年比 +27.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 38.61円 |
| 自己資本比率 | 当期末 61 / 前期末 60.2 |
| 総資産 | 304,286百万円 |
| 純資産 | 187,530百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 444,000百万円（前年比 +4.4%） / 営業利益 13,700百万円（前年比 +3.3%） / 経常利益 14,700百万円（前年比 +1.5%） / 純利益 9,100百万円（前年比 +34.1%） |
| 年間配当予想 | 42円 → 60円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円、項目 受取保険金 / 金額 194百万円、項目 その他 / 金額 2百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 62百万円、項目 災害による損失 / 金額 4百万円、項目 その他 / 金額 7百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名の記載なし） |
| 重要な後発事象 | 自己株式取得に関する事象。2024年5月27日に2024年2月19日決議分の取得を上限まで完了し、2024年6月27日には2,000,000株・60億円を上限とする追加の自己株式取得を決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 52,546,470 |
| 期末自己株式数 | 1,082,438 |
| 業績の増減要因 | 政府による積極的な経済対策や緩和的な金融環境、人手不足による賃金上昇、半導体の供給制約緩和などをプラス要因として記載。一方、物価高、実質賃金の低迷、原材料価格の高騰、急激な円安に伴う価格改定、消費者の節約志向、人件費・物流費用の上昇などを挙げている。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。業績の増減について個別の要因は明示していない。経済環境については、政府による経済対策、緩和的な金融環境、人手不足による賃金上昇、半導体の供給制約緩和をプラス要因として挙げる一方、物価高、実質賃金の低迷、原材料価格・人件費・物流費用の上昇、急激な円安などを挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。