原価率低減によるモバイルショップ事業の利益改善
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2020-Q1。
フォーバルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。27社中3社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2020-Q1削除有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間より「モバイルショップビジネスグループ」を報告セグメントから除外しております。」
リンクアップの全株式譲渡に伴い、モバイルショップ事業が連結対象および報告セグメントから除外され、従来の同事業における利益改善テーマは記載対象から外れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「携帯販売台数が前期比3.2％減となったものの単価の高いスマートフォンの比率が高まった結果、売上高は11,631百万円（前期比5.2％増）となりました。一方で人件費や販促費等の増加の影響で、セグメント利益は67百万円（前期比64.5％減）となりました。」
高単価スマートフォンの比率上昇で増収となった一方、人件費・販促費等の増加により通期セグメント利益の減少幅が拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「携帯販売台数が前年同期比6.7％減となったものの単価の高いスマートフォンの比率が高まった結果、売上高は8,375百万円（前年同期比3.5％増）となりました。一方で人件費や販促費等の増加の影響で、セグメント利益は30百万円（前年同期比76.6％減）となりました。」
高単価スマートフォンの比率上昇により減販台数下でも増収となったが、人件費・販促費等の増加によりセグメント利益の減少幅が拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「携帯販売台数が前年同期比7.3％減となったものの単価の高いスマートフォンの比率が高まった結果、売上高は5,305百万円（前年同期比6.0％増）となりました。一方で人件費や販促費等の増加の影響で、セグメント利益は58百万円（前年同期比34.6％減）となりました。」
高単価スマートフォンの比率上昇により減販台数下でも増収となった一方、人件費・販促費等の増加によりセグメント利益の減少幅が拡大した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「携帯販売台数が前年同期比7.6％減となったものの単価の高いスマートフォンの比率が高まった結果、売上高は2,599百万円（前年同期比6.0％増）となりました。一方で人件費や販促費等の増加の影響で、セグメント利益は23百万円（前年同期比24.1％減）となりました。」
高単価スマートフォンの比率上昇により減販台数下でも増収となった一方、人件費・販促費等の増加によりセグメント利益は減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「携帯販売台数が前年同期比9.8％増となった結果、売上高は8,091百万円（前年同期比8.7％増）、一方で人員の増強や主として店舗運営に関連してキャリアから受ける支援金の制度変更等により、セグメント利益は132百万円（前年同期比49.2％減）となりました。」
携帯販売台数・売上高は増加したものの、人員増強やキャリア支援金制度変更等により利益減少が続いている。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「携帯販売台数が前年同期比11.6％増となり売上高は5,002百万円（前年同期比2.7％増）となりました。一方で主として店舗運営に関連してキャリアから受ける支援金の制度変更等により、セグメント利益は89百万円（前年同期比50.2％減）となりました。」
携帯販売台数・売上高は増加し、前年同期の利益減少幅よりは縮小したものの、キャリアの支援金制度変更等によりセグメント利益の減少は続いている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「携帯販売台数が前年同期比13.5％増となり売上高は2,452百万円（前年同期比2.3％増）となりました。一方で主として店舗運営に関連してキャリアから受ける支援金の制度変更等により、セグメント利益は30百万円（前年同期比68.4％減）となりました。」
携帯販売台数と売上高は増加したが、キャリアから受ける支援金の制度変更等によりセグメント利益は大幅に減少した。従来の原価率低減による利益改善とは異なる要因が示されている。 - FY2017後退有価証券報告書
「携帯販売台数が前期比5.0％減となったことに加え価格帯の低い端末の取り扱いが増えた結果、売上高は9,908百万円（前期比14.2％減）、セグメント利益は272百万円（前期比29.2％減）となりました。」
低価格端末の取扱増加と販売台数減少により、通期で減収減益となり、従来の利益改善の記載が弱まっている。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「携帯販売台数が前年同期比3.5％減となったことに加え価格帯の低い端末の取り扱いが増えたことで、売上高は7,442百万円（前年同期比10.9％減）、オプション契約が増えたものの販売数量・単価の減少を補いきれずセグメント利益は260百万円（前年同期比1.7％減）となりました。」
従来記載されていた原価率低減による利益改善に対し、今回は低価格端末の取扱増加と販売数量・単価の減少をオプション契約の増加で補いきれず、減収減益となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「携帯販売台数が前年同期比2.8％減となったことで売上高は4,872百万円（前年同期比7.1％減）となりましたが、原価率の低減により販売費及び一般管理費の増加を吸収しセグメント利益は179百万円（前年同期比8.1％増）となりました。」
携帯販売台数・売上高の減少下で、原価率低減により販売費及び一般管理費の増加を吸収し、セグメント利益を改善した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「携帯販売台数が前年同期比3.8％減となったことで売上高は2,397百万円（前年同期比5.1％減）となりましたが、原価率の低減により人件費を主とした販売費・一般管理費の増加を吸収しセグメント利益は97百万円（前年同期比30.1％増）となりました。」
携帯販売台数と売上高が減少する一方、原価率低減により費用増を吸収し、セグメント利益を改善した施策を記載している。