A種優先株式の普通株式転換による希薄化リスク
FY2017に初出。15回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-06-16。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- 2026-06-16対処株式の発行・処分終息を示唆
「本新株予約権の行使完了により、当社が計画していた資本政策は完了し、新株予約権の残存による将来的な株式希薄化の可能性は解消されることとなります。」
新株予約権の残存に伴う将来的な株式希薄化の可能性が解消されたと記載している。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「Ａ種株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付与される。Ａ種株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社株式の株価を基準として決定され、又は修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する場合がある。」
A種優先株式の普通株式取得請求権と、株価下落時に交付普通株式数が増加し得る仕組みを引き続き開示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
A種優先株式の普通株式転換による希薄化リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当該Ａ種優先株式には2014年３月１日以降普通株式への転換請求権が付与されております。将来において、Ａ種優先株式の普通株式への転換が行われた場合には、当社普通株式の既存持分の希薄化、また株価形成に悪影響が及ぶ可能性があります。」
A種優先株式1,483,036株の普通株式転換請求権と、転換時の希薄化リスクを再掲している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「Ａ種株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付与される。Ａ種株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社株式の株価を基準として決定され、又は修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する場合がある。」
A種優先株式1,483,036株について、普通株式取得請求権と株価下落時に交付普通株式数が増加し得る仕組みを詳細に再掲している。 - FY2022A種優先株式の譲渡先更新有価証券報告書
「当社は、2010年３月31日に総数1,483,036株のＡ種優先株式を発行しており、2022年３月25日に株式会社横浜銀行より株式会社ＡＦＣ－ＨＤアムスライフサイエンスに譲渡されました。当該Ａ種優先株式には2014年３月１日以降普通株式への転換請求権が付与されております。」
A種優先株式1,483,036株が2022年3月25日に横浜銀行から親会社AFC-HDへ譲渡されたことを記載している。普通株式への転換請求権と希薄化リスクの説明は継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、2010年３月31日に、株式会社横浜銀行を割当て先とする総数1,483,036株のA種優先株式を発行しており、当該A種優先株式には2014年３月１日以降普通株式への転換請求権が付与されております。将来において、A種優先株式の普通株式への転換が行われた場合には、当社普通株式の既存持分の希薄化、また株価形成に悪影響が及ぶ可能性があります。」
A種優先株式1,483,036株の普通株式転換による希薄化リスクを再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「Ａ種株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付与される。Ａ種株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社株式の株価を基準として決定され、又は修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する場合がある。」
A種優先株式1,483,036株に関する普通株式取得請求権と、株価下落時に希薄化が拡大し得る仕組みを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「A種株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付与される。A種株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社株式の株価を基準として決定され、又は修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する場合がある。」
A種株式の取得請求権と、株価下落時に交付普通株式数が増加し得る仕組みを再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「A種株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付与される。A種株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社株式の株価を基準として決定され、又は修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する場合がある。」
A種優先株式の普通株式取得請求権と、株価下落時に交付普通株式数が増加し得る仕組みを再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「A種株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付与される。A種株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社株式の株価を基準として決定され、又は修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する場合がある。」
A種優先株式の普通株式取得請求権と、株価下落時に交付普通株式数が増加し得る仕組みを引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
A種優先株式の普通株式転換による希薄化リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
A種優先株式の普通株式転換による希薄化リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
A種優先株式の普通株式転換による希薄化リスクについて、前年度記載から重要な変更はないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、平成22年３月31日に、株式会社横浜銀行を割当て先とする総数1,483,036株のA種優先株式を発行しており、当該A種優先株式には平成26年３月１日以降普通株式への転換請求権が付与されております。将来において、A種優先株式の普通株式への転換が行われた場合には、当社普通株式の既存持分の希薄化、また株価形成に悪影響が及ぶ可能性があります。」
A種優先株式1,483,036株に平成26年3月1日以降の普通株式転換請求権があり、転換時の既存持分希薄化と株価形成への影響をリスクとしている。