この月の売上
2025年9月銀座本店の売上高は前年同月比2.4%増となった。免税売上高は7.5%減だったが、ここ数か月と比べて回復傾向を示した。免税売上高を除く国内顧客の売上高は9.1%増となった。
販売・来店促進策、ラグジュアリーブランドの売上伸長、婦人衣料品の伸長、免税売上高の回復傾向
10月の国慶節に訪日する中国人客、シーズン性・オケージョン需要を契機に、免税売上高のさらなる復調を期待している。
2025年10月売上速報を11月4日(火)16時に開示予定
銀座本店 10月 13.9 / 11月 18.1 / 12月 6.5 / 1月 12.9 / 2月 -1 / 3月 -9.1 / 4月 -18.2 / 5月 -22.1 / 6月 -24 / 7月 -25.7 / 8月 8 / 9月 2.4 / 松屋銀座 10月 14.9 / 11月 18.9 / 12月 6.9 / 1月 16.9 / 2月 0 / 3月 -8.3 / 4月 -18.4 / 5月 -22.6 / 6月 -24.9 / 7月 -26.3 / 8月 8.5 / 9月 2.2 / 松屋浅草 10月 -9.1 / 11月 3.5 / 12月 1.9 / 1月 -38.4 / 2月 -19.2 / 3月 -15.3 / 4月 -12 / 5月 -11.1 / 6月 -6.3 / 7月 -9.8 / 8月 -3.4 / 9月 4.7
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象月 | 2025年9月 |
| 当月売上高前年同月比 | 銀座本店 2.4 / 銀座店 2.2 / 浅草店 4.7 |
| 客数前年同月比 | 銀座本店 -5.6 / 銀座店 -7.1 / 浅草店 -3 |
| 内訳別前年比 | 商品別 紳士服・洋品 銀座本店 5.2 / 松屋銀座 5.2 / 婦人服・洋品 銀座本店 3.4 / 松屋銀座 3.3 / 子供服・洋品 銀座本店 -5.5 / 松屋銀座 -5.5 / 呉服寝具他 銀座本店 11.2 / 松屋銀座 10.6 / 衣料品計 銀座本店 3.5 / 松屋銀座 3.4 / 身廻り品 銀座本店 -7.4 / 松屋銀座 -7.3 / 雑貨 銀座本店 22.7 / 松屋銀座 26 / 家具 銀座本店 -40 / 松屋銀座 -40 / 家電 銀座本店 232.3 / 松屋銀座 232.3 / 家庭用品 銀座本店 3 / 松屋銀座 2.8 / 家庭用品計 銀座本店 -12.1 / 松屋銀座 -12.2 / 食料品 銀座本店 -3.2 / 松屋銀座 -2.5 / 食堂・喫茶 銀座本店 -2.5 / 松屋銀座 -3.2 / サービス、その他 銀座本店 38.9 / 松屋銀座 27.4 |
| 主要KPI | 免税売上高前年同月比 -7.5% / 免税売上高シェア 37.5% / 国内顧客売上高前年同月比 9.1% / ラグジュアリーブランド売上高前年同月比 11% / 婦人衣料品売上高前年同月比 2% |
| 月次コメント | 銀座本店の売上高は前年同月比2.4%増となった。免税売上高は7.5%減だったが、ここ数か月と比べて回復傾向を示した。免税売上高を除く国内顧客の売上高は9.1%増となった。 |
| 変動要因 | 販売・来店促進策、ラグジュアリーブランドの売上伸長、婦人衣料品の伸長、免税売上高の回復傾向 |
| 翌月以降の施策 | 10月の国慶節に訪日する中国人客、シーズン性・オケージョン需要を契機に、免税売上高のさらなる復調を期待している。 |
| 前年同期の月次推移 | 銀座本店 10月 13.9 / 11月 18.1 / 12月 6.5 / 1月 12.9 / 2月 -1 / 3月 -9.1 / 4月 -18.2 / 5月 -22.1 / 6月 -24 / 7月 -25.7 / 8月 8 / 9月 2.4 / 松屋銀座 10月 14.9 / 11月 18.9 / 12月 6.9 / 1月 16.9 / 2月 0 / 3月 -8.3 / 4月 -18.4 / 5月 -22.6 / 6月 -24.9 / 7月 -26.3 / 8月 8.5 / 9月 2.2 / 松屋浅草 10月 -9.1 / 11月 3.5 / 12月 1.9 / 1月 -38.4 / 2月 -19.2 / 3月 -15.3 / 4月 -12 / 5月 -11.1 / 6月 -6.3 / 7月 -9.8 / 8月 -3.4 / 9月 4.7 |
| 次回開示予定 | 2025年10月売上速報を11月4日(火)16時に開示予定 |
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会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。銀座店では、様々な販売・来店促進策が奏功し、免税売上高を除く国内顧客の売上高が前年同期比9.1%増となった。ラグジュアリーブランドや婦人衣料品の伸長も寄与した。また、前年に比べて免税売上高の減少幅が縮小し、回復傾向を示した。