当期純利益連動の社内取締役業績連動報酬
FY2019に初出。6回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに48社。
- FY2026業績連動指標が基準値を下回る実績有価証券報告書
「なお、当事業年度に係る業績連動報酬の算定指標の実績は、親会社株主に帰属する当期純利益２億91百万円であります。」
業績連動報酬の基準値938百万円に対し、当期の親会社株主帰属当期純利益は291百万円となり、基準値を下回った。 - FY2024業績連動指標実績が基準値を上回る水準を継続有価証券報告書
「なお、当事業年度に係る業績連動報酬の算定指標の実績は、連結財務諸表を作成していないため提出会社の当期純利益10億59百万円であります。」
業績連動報酬の基準値938百万円に対し、当期純利益は1,059百万円となり、基準値超過を継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、当事業年度に係る業績連動報酬の算定指標の実績は、連結財務諸表を作成していないため提出会社の当期純利益11億54百万円であります。」
業績連動報酬の基準値938百万円に対し、当期純利益は11億54百万円となり、基準値を上回った。 - FY2022業績連動指標が基準値を下回る実績有価証券報告書
「第47期の当期純利益（９億38百万円）を基準に社内取締役の役位別の業績連動報酬額を設定し、親会社株主に帰属する当期純利益が基準値を上回れば業績連動報酬額が増加し、下回れば減少する仕組みとしております。なお、当事業年度に係る業績連動報酬の算定指標の実績は、７億７百万円であります。」
基準値938百万円に対し、業績連動報酬の算定指標実績は707百万円となった。 - FY2021業績連動指標が基準値を下回る実績有価証券報告書
「第47期の当期純利益（９億38百万円）を基準に社内取締役の役位別の業績連動報酬額を設定し、親会社株主に帰属する当期純利益が基準値を上回れば業績連動報酬額が増加し、下回れば減少する仕組みとしております。なお、当事業年度に係る業績連動報酬の算定指標の実績は、２億15百万円であります。」
業績連動報酬の基準値938百万円に対し、当期の親会社株主帰属当期純利益は215百万円となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「会社業績が基準値（第47期水準）の場合の業績連動報酬を、役位別の報酬総額の20％とすることを基本方針としております。また、業績連動報酬の算定に用いる指標として、当期純利益を採用しております。第47期の当期純利益（９億38百万円）を基準に社内取締役の役位別の業績連動報酬額を設定し、当期純利益が基準値を上回れば業績連動報酬額が増加し、下回れば減少する仕組みとしております。なお、業績連動報酬の算定指標の基準値（当期純利益９億38百万円）に対する当事業年度の実績は１億34百万円であります。」
社内取締役の報酬総額の20％を基本とし、当期純利益938百万円を基準に業績連動報酬を増減させる方針と、当期実績134百万円を記載した。