読む価値
59注目
6項目のうち3項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.3
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年4月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高7,639,191千円前年比 +6.3%
営業利益52,489千円
経常利益48,486千円
純利益(親会社株主帰属)-39,563千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産8,482,834千円
うち純資産 4,355,924 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高システムソリューション 2,262,457千円(前年比 -10.6%)、ネットワークソリューション 875,865千円(前年比 +60.5%)、電子部品及び機器 4,500,869千円(前年比 +9.5%)
セグメント別利益システムソリューション -129,075千円、ネットワークソリューション -16,581千円、電子部品及び機器 198,146千円(前年比 +1.5%)
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
システムソリューションは前年同期の大型案件の反動で減収・営業赤字拡大。ネットワークソリューションはデジタル放送用設備案件および保守案件のずれ込みで増収・営業赤字縮小。電子部品及び機器は製造設備用センサー部品の減少があったものの、連結子会社の防衛省向け案件が好調で増収・増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし(「該当事項はありません」)
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 関係会社清算損 1,630千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 7,639,191千円(前年比 +6.3%) |
| 営業利益 | 52,489千円 |
| 経常利益 | 48,486千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -39,563千円 |
| 総資産 | 8,482,834千円 |
| 純資産 | 4,355,924千円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | システムソリューション 2,262,457千円(前年比 -10.6%)、ネットワークソリューション 875,865千円(前年比 +60.5%)、電子部品及び機器 4,500,869千円(前年比 +9.5%) |
| セグメント別利益 | システムソリューション -129,075千円、ネットワークソリューション -16,581千円、電子部品及び機器 198,146千円(前年比 +1.5%) |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 関係会社清算損 1,630千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし(「該当事項はありません」) |
| 業績の増減要因 | システムソリューションは前年同期の大型案件の反動で減収・営業赤字拡大。ネットワークソリューションはデジタル放送用設備案件および保守案件のずれ込みで増収・営業赤字縮小。電子部品及び機器は製造設備用センサー部品の減少があったものの、連結子会社の防衛省向け案件が好調で増収・増益。 |
この書類が述べていない項目(22件)
1株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。システムソリューションは前年同期に大型の大学向けシステム案件や製造業向け3次元機械CAD案件があった反動で減収・営業赤字拡大となった。一方、ネットワークソリューションはデジタル放送用設備案件および保守案件のずれ込み、電子部品及び機器は連結子会社の防衛省向け案件の好調により増収・損益改善となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。