全員参画・能力開発による組織風土変革
FY2017に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- 2026-11-12再掲決算
「新たな価値創造と生産性向上のための人的投資、ブランド力向上と商品開発への投資による販売強化、組織力強化と業務の効率化による収益力強化に努めてまいりました。」
人的投資、生産性向上および組織力強化の方針を継続している。 - FY2026前進有価証券報告書
「中期経営計画（2026年３月期～2028年３月期）における人材戦略方針として、人材ビジョン「挑戦への一歩を踏み出し、地域発展に貢献する人材」を明確にし、以下の人材マネジメント方針を策定しております。人事制度・・・明確な役割・評価基準のもと、成果に対して公正に報いる制度の構築 人材育成・・・管理職候補人材の早期育成と、戦略推進に向けた教育体系の整備 採用・・・“求める人材”が集まる会社に向けた採用マネジメント体制の確立 組織風土・・・社員一人ひとりが挑戦できる環境のもと、仕事に誇りを持って取組み成果を上げている」
従来の人材育成、評価制度、組織力強化の方針を、中期経営計画における人材ビジョン、人事制度、人材育成、採用、組織風土の各方針として体系化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「生産性向上のための人的投資、ブランド力向上と商品開発への投資による販売強化、組織力強化と業務の効率化による収益力強化に努めてまいりました。」
従来の人材育成・組織力強化に加え、生産性向上のための人的投資を明示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度 管理職に占める女性労働者の割合（％） 男性労働者の育児休業取得率（％） 労働者の男女の賃金の差異（％） 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 3.6 0.0 63.3 82.7 81.2」
多様性・女性管理職比率向上の方針に加え、2025年3月期の女性管理職比率3.6％、男性育児休業取得率0.0％、男女賃金差異等の指標を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、多様性の確保と推進、女性管理職比率の向上を目指し、ダイバーシティ＆インクルージョンを推進し、従業員の処遇向上、健康経営の推進、ESの向上などによる環境整備を進めてまいります。」
従来の人材育成、チームビルディング、権限委譲等に加え、多様性、女性管理職比率、ダイバーシティ＆インクルージョン、処遇、健康経営、ESを新たな組織・人材施策として示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「人材育成としてマネジメントスキルの向上によるチームビルディング、権限委譲によるボトムアップと業務レベルの向上に努めると共に、希望部署公募制の推進、評価制度の見直しによる公平な評価・昇進制度の運用によりキャリアプランの確立を進めます。組織力強化として縦・横の連携、部署内・部署間での協力体制、部署横断的なPJチームの組成と、機動的な部署異動による人員の適性配置を行います。」
従来の教育・チームビルディング・権限委譲に加え、希望部署公募、評価・昇進制度の見直し、部署横断的PJチーム、機動的な人員配置を具体的な施策として示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「人材育成としてマネジメントスキルの向上によるチームビルディング、権限委譲によるボトムアップと業務レベルの向上に努めます。」
従来の教育・能力開発・部署間連携に加え、マネジメントスキル、チームビルディング、権限委譲、ボトムアップを具体的な人材・組織施策として示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「①人材活用 人材育成として業務レベルの向上による生産性ＵＰ、モチベーション、やりがいの提供、人間力の向上、実行力の強化として教育で得たものを即仕事に反映させ成果を出す、何らかの行動に変える、チャレンジの促進に努めます。また、組織力強化として縦・横の連携、部署間での協力体制、情報の収集と集約を目指してまいります。」
人材育成、教育成果の業務反映、挑戦促進、部署間連携による組織力強化を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「全員が参画して共通の目標に向かうコミュニケーションを醸成し、仕事に対する働きがい、やりがいのある環境、社内体制の構築を行い、社員の能力開発、教育の推進に務めます。また全員の挑戦力向上による組織風土の変革を目指します。」
全員参画、能力開発、教育、挑戦力向上を人材活用の手段として初めて独立項目で示している。