販売費・一般管理費削減および原価低減による利益改善
FY2017-Q1に初出。19回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2023。
- FY2023再掲有価証券報告書
「またキャッシュ・フローを改善し、納品体制の改善、業界慣習の改革によるコスト削減に努めます。」
納品体制の改善、業界慣習の改革、コスト削減を通じた収益力改善の方針を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「みやげ小売事業は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う外出自粛要請により国内観光客が大幅に減少したことから、不採算店舗の退店及び休業や営業時間短縮に加え、人件費及び賃借料など固定費の圧縮に努めましたが、／販売費及び一般管理費 922,294 834,098」
不採算店舗の退店・休業、営業時間短縮、人件費・賃借料等の固定費圧縮を実施し、販売費及び一般管理費は前年同期の922,294千円から834,098千円へ減少している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 468,762 419,095」
当第1四半期の販売費及び一般管理費は前年同期から減少しており、費用抑制による利益改善の取り組みが継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は販売手数料、人件費等の減少により前連結会計年度に比べ20.9％減の1,814百万円となりました。」
販売手数料・人件費等の減少により、当連結会計年度の販売費及び一般管理費が前年同期比20.9％減となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「アウトドア用品事業は、ライトアウトドア分野の充実を図り、女性客・ビギナーキャンパーの新規取り込みに努め購買意欲を喚起すると同時に、ユーザーに合わせた各種情報の収集とSNS等による情報発信を積極的に行ってまいりましたが、新型コロナウイルス感染症に伴う外出自粛要請による来店客数の減少並びに営業時間短縮等の措置を実施した結果、売上高は164百万円（前年同四半期比6.6％減）となりましたが、営業利益は販売費及び一般管理費の減少により27百万円（前年同四半期比46.5％増）となりました。」
外出自粛による減収下でも、販売費及び一般管理費の減少によりアウトドア用品事業の営業利益が前年同期比46.5％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は販売手数料、人件費等の減少により前連結会計年度に比べ4.2％減の2,292百万円となりました。」
販売手数料・人件費等の減少により、販売費及び一般管理費が前年同期比4.2％減となった。ただし、営業利益は51百万円まで減少しており、費用減少が全体の利益改善にはつながっていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「みやげ小売事業は、新規出店による売上増加が見られましたが、契約期間満了に伴う一部店舗の退店の影響もあり、売上高は618百万円（前年同四半期比10.7％減）となり、営業利益は販売費及び一般管理費の減少により15百万円（前年同四半期比79.1％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の減少により、みやげ小売事業の営業利益が前年同期比79.1％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「不動産賃貸事業は、長野市内の「ショッピングタウンあおぞら」のテナント管理を中心に営んでおります。これらの賃料収入は26百万円（前年同四半期比0.4％増）となり、営業利益は一般管理費の減少により12百万円（前年同四半期比10.1％増）となりました。／この結果売上高は175百万円（前年同四半期比11.3％増）となり、営業利益は18百万円（前年同四半期比43.7％増）となりました。」
不動産賃貸事業では一般管理費の減少により営業利益が前年同期比10.1％増加し、アウトドア用品事業でも営業利益が前年同期比43.7％増加した。費用低減による利益改善が引き続き数値で示されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「アウトドア用品事業は、ライトアウトドア分野の充実を図り、女性客・ビギナーキャンパーの新規取り込みに努め購買意欲を喚起してまいりました。またユーザーに合わせた各種情報の収集とSNS等による情報発信を積極的に行ってまいりました。暖冬による海釣り用品、冬場に備えての防寒着の売れ行きが好調だったことにより、売上高は455百万円（前年同四半期比1.1％増）となり、営業利益は一般管理費の減少により39百万円（前年同四半期比43.9％増）となりました。」
一般管理費の減少により、アウトドア用品事業の営業利益が前年同期比43.9％増となったことを具体的に示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「みやげ製造事業は、当社や各地の当社子会社及び各観光地の取引先の地域性を活かしたオリジナル商品の開発と提案による積極的な生産活動に努めてまいりましたが受注が伸びず、売上高は114百万円（前年同四半期比7.6％減）となりましたが、営業利益は製造原価の減少により49百万円（前年同四半期比32.4％増）となりました。／アウトドア用品事業は、ライトアウトドア分野の充実を図り、女性客・ビギナーキャンパーの新規取り込みに努め購買意欲を喚起してまいりました。またユーザーに合わせた各種情報の収集とSNS等による情報発信を積極的に行ってまいりましたが、天候不順による客数、販売数の減少により売上高は330百万円（前年同四半期比2.2％減）となりましたが、営業利益は一般管理費の減少により30百万円（前年同四半期比15.7％増）となりました。」
みやげ製造事業では製造原価の減少により営業利益が前年同期比32.4％増、アウトドア用品事業では一般管理費の減少により営業利益が前年同期比15.7％増となり、費用低減による利益改善が数値で示されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「みやげ製造事業は、当社や各地の当社子会社及び各観光地の取引先の地域性を活かしたオリジナル商品の開発と提案による積極的な生産活動に努めてまいりましたが受注が伸びず、売上高は45百万円（前年同四半期比7.8％減）となりましたが、営業利益は製造原価の減少により６百万円（前年同四半期は１百万円の営業損失）となりました。」
製造原価の減少により、みやげ製造事業の営業損益が前年同期の1百万円の営業損失から6百万円の営業利益へ改善した。 - FY2018前進有価証券報告書
「みやげ製造事業は、当社や各地の当社子会社及び各観光地の取引先の地域性を活かしたオリジナル商品の開発と提案による積極的な生産活動に努めてまいりました。この結果、売上高は210百万円（前連結会計年度比2.5％減）となりましたが、営業利益は製造原価の減少、販売費及び一般管理費の削減により25百万円（前連結会計年度比91.5％増）となりました。」
製造原価の減少および販売費・一般管理費の削減により、みやげ製造事業の営業利益が25百万円、前年同期比91.5％増となった。アウトドア用品事業でも販売費・一般管理費の減少による利益増加が示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は販売費及び一般管理費の削減により349百万円（前年同四半期比5.9％増）となりました。／営業利益は当社子会社への売上増が影響したことと販売費及び一般管理費の削減により51百万円（前年同四半期比172.5％増）となりました。／営業利益は販売費及び一般管理費の減少により27百万円（前年同四半期比13.5％増）となりました。」
みやげ卸売、みやげ製造、アウトドア用品の各事業で、販売費及び一般管理費の削減・減少と営業利益の増加が数値で示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は販売費及び一般管理費の削減により267百万円（前年同四半期比14.1％増）となりました。／この結果、受注の増加により売上高は123百万円（前年同四半期比2.3％増）となり、営業利益は販売費及び一般管理費の削減により37百万円（前年同四半期比134.1％増）となりました。」
みやげ卸売事業とみやげ製造事業で、販売費及び一般管理費の削減に伴う営業利益の増加が数値で示されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は販売費及び一般管理費の削減により89百万円（前年同四半期比0.6％増）となりました。」
みやげ卸売事業やアウトドア用品事業、不動産賃貸事業等で販売費及び一般管理費の削減を利益要因として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「温浴施設事業は、各種イベントを積極的に企画・情報発信・実施すると同時に、接客・サービスのレベルアップ並びに各施設においてリピーターの増加に努めた結果、売上高は1,749百万円（前連結会計年度比1.3％増）となり、営業利益は一部原価の低減により114百万円（前連結会計年度比77.6％増）となりました。」
原価低減や販売費及び一般管理費の減少を利益要因として通期でも記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は一部原価の低減により54百万円（前年同四半期比227.1％増）となりました。」
温浴施設事業で原価低減、不動産賃貸事業で修繕費減少、アウトドア用品事業等で販売費及び一般管理費減少を利益要因として再掲している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は一部原価の低減等により34百万円（前年同四半期比2854.8％増）となりました。」
温浴施設事業で原価低減に伴う営業利益の数値改善が記載され、不動産賃貸事業やアウトドア用品事業等でも費用減少が利益増加要因として示されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「営業利益は販売費及び一般管理費の削減により16百万円（前年同四半期比67.0％増）となりました」
みやげ卸売、温浴施設、アウトドア用品、不動産賃貸の各事業で、費用削減または原価低減が利益要因として記載されている。