マーケティング・オートメーションとデジタル販促による販促改革
FY2021に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
Joshinがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「Ｃ．マーケティング機能の再構築 「Joshinブランド」の高い信用力とデジタルマーケティングの推進で顧客生涯価値の創出 課題とする女性・若年層ユーザーへのアプローチ強化による最適な顧客バランスの実現 ⇒ドミナント戦略展開エリアにおける顧客エンゲージメントの深化による顧客生涯価値の創出 2028年度計画(2025年度比)・アクティブ会員数：年率１％UP」
MA投資・紙媒体からデジタル販促への移行を、Joshinブランド、デジタルマーケティング、女性・若年層、アクティブ会員数の拡大を含むマーケティング機能再構築へ広げた。 - 2026-05-08再定義決算
「同計画における重点戦略として、「リアル店舗事業の収益力強化」「ＰＢ商品への本格参入」「マーケティング機能の再構築」を掲げ、具体的な戦略を立案、実行し、グループ一丸となって着実に計画を遂行してまいります。」
従来のマーケティング・オートメーションとデジタル販促から、新中期計画では「マーケティング機能の再構築」へ施策の表現を改めている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、ＭＡ(マーケティング・オートメーション)への積極的な投資や紙媒体販促(チラシ・ＤＭ)を縮小しデジタル販促を推進することにより、利益拡大及び経費削減を目指すべく、販促施策の充実を図っております。」
MA投資、紙媒体販促の縮小、デジタル販促推進による利益拡大・経費削減の方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、ＭＡ(マーケティング・オートメーション)への積極的な投資や紙媒体販促(チラシ・ＤＭ)を縮小しデジタル販促を推進することにより、利益拡大及び経費削減を目指すべく、販促施策の充実を図っております。」
MA投資、紙媒体販促の縮小、デジタル販促推進による利益拡大・経費削減の方針を、年度報告でも再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、デジタル販促等へのシフトが進み、販売費及び一般管理費は前連結会計年度に比べて6.3％減少しました。」
紙媒体販促の縮小、MA投資、デジタル販促への移行を継続し、販管費が前年度比6.3％減少したと記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、ＭＡ(マーケティング・オートメーション)への積極的な投資や紙媒体販促(チラシ・ＤＭ)を縮小しデジタル販促を推進することにより、利益拡大及び経費削減を目指すべく、販促施策の充実を図っております。」
ＭＡへの投資、紙媒体販促の縮小、デジタル販促の推進を組み合わせ、利益拡大と経費削減を図る販促改革が初めて独立した施策として記載されている。