読む価値
44定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.7
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高547,779百万円前年比 +0.9%
営業利益23,601百万円前年比 -8.7%
経常利益22,593百万円前年比 -13.0%
純利益（親会社株主帰属）17,083百万円前年比 -16.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益325円08銭
売上高営業利益率4.3％
期末の財政状態
総資産305,671百万円
うち純資産 166,379 百万円自己資本比率 54.4%前期末比 +1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+25,047
投資-9,967
財務-7,343
純増減+7,737
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高72,681百万円
セグメント別売上高電子部品事業 472,910百万円（前年比 +0.1%）、情報機器事業 42,652百万円（前年比 -3.7%）、ソフトウェア事業 3,387百万円（前年比 +31.9%）、その他事業 28,829百万円（前年比 +24.0%）
セグメント別利益電子部品事業 16,927百万円（前年比 -19.0%）、情報機器事業 3,307百万円（前年比 +13.1%）、ソフトウェア事業 509百万円（前年比 +37.8%）、その他事業 2,707百万円（前年比 +74.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高530,000百万円（前年比 -3.2%）
営業利益23,000百万円（前年比 -2.5%）
経常利益23,000百万円（前年比 +1.8%）
親会社株主に帰属する当期純利益16,500百万円（前年比 -3.4%）
年間配当予想220円（株式分割考慮前） → 220円（株式分割考慮前）（0.0%）
配当性向35.0％
株主還元方針連結配当性向30～40％、DOE4.0％を配当の目安とする。特別配当や自己株式取得も機動的に実施する。
業績の増減要因
在庫調整の長期化、特定大口顧客向け取引や大口案件の終息・一巡、賃上げによる人件費増加、物流コスト上昇、為替差損の増加、前年の投資有価証券売却益・負ののれん発生益の剥落。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外とも0社（社名記載なし）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失当期は計上なし（連結損益計算書の減損損失は「－」）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 42百万円、投資有価証券売却益 754百万円、減損損失戻入益 642百万円 / 特別損失 固定資産除却損 42百万円、投資有価証券売却損 4百万円、投資有価証券評価損 241百万円、その他 35百万円
減価償却費4,464百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数57,404,236株
期末自己株式数4,847,842株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 547,779百万円（前年比 +0.9%） |
| 営業利益 | 23,601百万円（前年比 -8.7%） |
| 経常利益 | 22,593百万円（前年比 -13.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 17,083百万円（前年比 -16.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 325円08銭 |
| 売上高営業利益率 | 4.3％ |
| 自己資本比率 | 当期末 54.4％ / 前期末 52.6％ |
| 総資産 | 305,671百万円 |
| 純資産 | 166,379百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 25,047百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -9,967百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7,343百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 72,681百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 530,000百万円（前年比 -3.2%） / 営業利益 23,000百万円（前年比 -2.5%） / 経常利益 23,000百万円（前年比 +1.8%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 16,500百万円（前年比 -3.4%） |
| 年間配当予想 | 220円（株式分割考慮前） → 220円（株式分割考慮前）（0.0%） |
| 配当性向 | 35.0％ |
| 株主還元方針 | 連結配当性向30～40％、DOE4.0％を配当の目安とする。特別配当や自己株式取得も機動的に実施する。 |
| セグメント別売上高 | 電子部品事業 472,910百万円（前年比 +0.1%）、情報機器事業 42,652百万円（前年比 -3.7%）、ソフトウェア事業 3,387百万円（前年比 +31.9%）、その他事業 28,829百万円（前年比 +24.0%） |
| セグメント別利益 | 電子部品事業 16,927百万円（前年比 -19.0%）、情報機器事業 3,307百万円（前年比 +13.1%）、ソフトウェア事業 509百万円（前年比 +37.8%）、その他事業 2,707百万円（前年比 +74.0%） |
| 減価償却費 | 4,464百万円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし（連結損益計算書の減損損失は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 42百万円、投資有価証券売却益 754百万円、減損損失戻入益 642百万円 / 特別損失 固定資産除却損 42百万円、投資有価証券売却損 4百万円、投資有価証券評価損 241百万円、その他 35百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規・除外とも0社（社名記載なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 57,404,236株 |
| 期末自己株式数 | 4,847,842株 |
| 業績の増減要因 | 在庫調整の長期化、特定大口顧客向け取引や大口案件の終息・一巡、賃上げによる人件費増加、物流コスト上昇、為替差損の増加、前年の投資有価証券売却益・負ののれん発生益の剥落。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は電子部品事業の在庫調整長期化や特定大口顧客向け取引の終息、情報機器事業の大口案件一巡が減収要因となった一方、ソフトウェア事業およびその他事業が堅調に推移した。営業利益は賃上げによる人件費増加や物流コスト上昇、経常利益は為替差損の増加、純利益は前年の投資有価証券売却益や負ののれん発生益の剥落が主な減益要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。