読む価値
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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
36.9
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年10月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高28,172百万円前年比 +6.4%
営業利益1,472百万円前年比 -36.9%
経常利益1,800百万円前年比 -35.2%
純利益（親会社株主帰属）1,534百万円前年比 -20.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益67.50円
売上高営業利益率5.2％
期末の財政状態
総資産39,954百万円
うち純資産 28,313 百万円自己資本比率 70.6%前期末比 +0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-105
投資+1,810
財務-2,864
純増減-1,159
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,659百万円
セグメント別売上高情報通信／情報セキュリティ 6,650,870千円（前年比 -2.3%）、機械制御／振動騒音 4,699,783千円（前年比 -4.6%）、物性／エネルギー 6,897,511千円（前年比 +9.6%）、EMC／大型アンテナ 5,429,048千円（前年比 +25.6%）、海洋／特機 1,743,890千円（前年比 +1.8%）、ソフトウェア開発支援 1,964,454千円（前年比 +7.0%）、ライフサイエンス 787,030千円（前年比 +33.5%）
セグメント別利益情報通信／情報セキュリティ 254,606千円（前年比 -63.3%）、機械制御／振動騒音 372,221千円（前年比 -58.4%）、物性／エネルギー 1,513,740千円（前年比 +12.7%）、EMC／大型アンテナ 274,083千円（前年比 -4.8%）、海洋／特機 272,752千円（前年比 -9.1%）、ソフトウェア開発支援 422,907千円（前年比 +12.1%）、ライフサイエンス 31,502千円（前年比 -30.9%）
地域別売上高25,815百万円、2,357百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高32,000百万円（前年比 +13.6%）
営業利益3,000百万円（前年比 +103.8%）
経常利益3,200百万円（前年比 +77.7%）
純利益2,300百万円（前年比 +49.9%）
年間配当予想54円 → 62円（+14.8%）
配当性向80.0％（当期実績）、60.2％（次期予想）
株主還元方針DOE（自己資本配当率）4％または連結配当性向60％のいずれか大きい配当額を選択
業績の増減要因
売上高は、カーボンニュートラル分野の企業の研究開発投資が活発だったこと、受注残の納入、大型案件売上や前倒し納品などが寄与して増加した。利益は、為替変動による売上総利益率の低下、人材先行投資、営業活動の活発化による販売費及び一般管理費の増加、低利益率案件の増加などにより減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有（時価の算定に関する会計基準の適用指針）それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 株式会社レキシー / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象株式会社トーキンEMCエンジニアリングの全株式を取得し、子会社化することを決議。取得価額は確定次第公表し、株式譲渡実行日は2024年1月1日予定。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 50,058千円、投資有価証券売却益 396,400千円、固定資産権利変換益 7,199,714千円 / 特別損失 固定資産処分損 4,818千円、固定資産圧縮損 7,199,714千円
減価償却費835,325千円
受注高・受注残高受注高 30,779百万円（前年比 +1.8%） / 受注残高 18,154百万円（前年比 +16.8%）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家向け
期末発行済株式数26,085,000株
期末自己株式数3,734,499株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年10月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 28,172百万円（前年比 +6.4%） |
| 営業利益 | 1,472百万円（前年比 -36.9%） |
| 経常利益 | 1,800百万円（前年比 -35.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,534百万円（前年比 -20.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 67.50円 |
| 売上高営業利益率 | 5.2％ |
| 自己資本比率 | 当期末 70.6％ / 前期末 70.4％ |
| 総資産 | 39,954百万円 |
| 純資産 | 28,313百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -105百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 1,810百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,864百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,659百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 32,000百万円（前年比 +13.6%） / 営業利益 3,000百万円（前年比 +103.8%） / 経常利益 3,200百万円（前年比 +77.7%） / 純利益 2,300百万円（前年比 +49.9%） |
| 年間配当予想 | 54円 → 62円（+14.8%） |
| 配当性向 | 80.0％（当期実績）、60.2％（次期予想） |
| 株主還元方針 | DOE（自己資本配当率）4％または連結配当性向60％のいずれか大きい配当額を選択 |
| セグメント別売上高 | 情報通信／情報セキュリティ 6,650,870千円（前年比 -2.3%）、機械制御／振動騒音 4,699,783千円（前年比 -4.6%）、物性／エネルギー 6,897,511千円（前年比 +9.6%）、EMC／大型アンテナ 5,429,048千円（前年比 +25.6%）、海洋／特機 1,743,890千円（前年比 +1.8%）、ソフトウェア開発支援 1,964,454千円（前年比 +7.0%）、ライフサイエンス 787,030千円（前年比 +33.5%） |
| セグメント別利益 | 情報通信／情報セキュリティ 254,606千円（前年比 -63.3%）、機械制御／振動騒音 372,221千円（前年比 -58.4%）、物性／エネルギー 1,513,740千円（前年比 +12.7%）、EMC／大型アンテナ 274,083千円（前年比 -4.8%）、海洋／特機 272,752千円（前年比 -9.1%）、ソフトウェア開発支援 422,907千円（前年比 +12.1%）、ライフサイエンス 31,502千円（前年比 -30.9%） |
| 地域別売上高 | 25,815百万円、2,357百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 30,779百万円（前年比 +1.8%） / 受注残高 18,154百万円（前年比 +16.8%） |
| 減価償却費 | 835,325千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 50,058千円、投資有価証券売却益 396,400千円、固定資産権利変換益 7,199,714千円 / 特別損失 固定資産処分損 4,818千円、固定資産圧縮損 7,199,714千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有（時価の算定に関する会計基準の適用指針） / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 株式会社レキシー / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 株式会社トーキンEMCエンジニアリングの全株式を取得し、子会社化することを決議。取得価額は確定次第公表し、株式譲渡実行日は2024年1月1日予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 26,085,000株 |
| 期末自己株式数 | 3,734,499株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、カーボンニュートラル分野の企業の研究開発投資が活発だったこと、受注残の納入、大型案件売上や前倒し納品などが寄与して増加した。利益は、為替変動による売上総利益率の低下、人材先行投資、営業活動の活発化による販売費及び一般管理費の増加、低利益率案件の増加などにより減少した。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、カーボンニュートラル分野で企業の投資が活発だったこと、受注残の納入や大型案件売上が進んだことなどにより増加しました。一方、顧客都合による納入遅延も発生しました。利益は、為替変動による売上総利益率の低下、人材先行投資や営業活動の活発化による販売費及び一般管理費の増加により減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。